テレビ番組の録画やノートPCのデータバックアップなど、気軽に出し入れして持ち運べる外付けHDDにも、価格高騰の波が押し寄せている。全国の大手家電量販店やAmazonなどECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」の3月の月次データによると、市場全体の平均単価は1万9596円で、前年より3908円値上がりした。もっとも値上げ幅の大きいバッファローが、販売台数シェアでトップというのも興味深い。上位3社の人気モデルをチェックしながら、2023年3月以降の容量（TB）当たり単価の変動も追ってみた。 外付けHDDの販売台数シェア（2026年3月） 値上げ幅が大きいバッファロー、IOデータ機器は4月以降に反映か 　「BCNランキング」の2026年3月のデータによると、外付けHDD市場はバッファローとエレコム、アイ・オー・データ機器（IOデータ機器）、ウエスタンデジタル、シーゲートの5社で市場の98.2％を占める。販売台数シェア1位はバッファローで、半数を超える57.4％を獲得。2位がエレコムの17.3％、3位がIOデータ機器の13.6％

BCNランキングを使い、フィーチャーフォンとスマートフォンを合わせた携帯電話市場の動きを四半期ベースごとに、2018年から26年1Qまでの約8年の動きを振り返る。概して販売数が増加するのは1Q（1-3月）だ。理由としては、新生活に備え新たな端末を購入する傾向が強いため。他に4Q（10-12月）も販売数増加する。こちらはボーナス商戦の影響が大きい。 18年以降の携帯電話市場をデータで追う 携帯電話市場の販売台数指数推移（18年1Q=1.00） 　18年1Qの販売台数を「1.00」として指数を算出した。19年1Qは前年の同期を上回る販売になった。要因は通信料金と端末代金を分離するという、電気通信事業法改正案の閣議決定がなされたことが大きい。加えてキャリアの料金体系変更も発表され、駆け込み需要が発生した。同年10月には分離プランが義務化されたこと、消費増税によって携帯電話の販売は大きく落ち込んだ。 　20年1Qは、新型コロナウイルスの感染拡大により家電量販店やキャリアショップの営業時間を短縮したことが響き、新生活需要は喚起されなかった。その後も緊急事態

中高や大学の入学、新社会人の入社による新生活がスタート。4月に入り、新学期を迎えた人も多いだろう。「電卓」はそんな新生活に向けて新たに準備しておきたいアイテムの一つ。全国の大手家電量販店やAmazonなどECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」の3月の月次データから、多くの人に選ばれた電卓をチェックしてみよう。 電卓の販売台数シェア（2026年3月） 平均単価は2000円以下 　「BCNランキング」では、「電卓」の実売データを収集している。電卓市場はカシオとシャープ、キヤノンの3社で97.5％を占める寡占市場。3月の販売台数シェアは、1位がカシオの71.8％、2位がシャープの15.4％、3位がキヤノンの10.3％となっている。 　平均単価はカシオが1924円、シャープが1737円、キヤノンが1370円で、2000円以下の製品が多く売れている。中には「その他」に含まれる松吉医科器械の「マツヨシ電卓付き点滴タイマー」という医療用電卓もある。同社の場合、平均単価は2580円ともっとも高い。 　BCNランキングで集計している電卓

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年3月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- キヤノンのシェア伸長、首位に返り咲く デジタルカメラ市場は、他の主要市場と異なり前年を上回った。特にレンズ一体型カメラは、台数・金額ともに2ケタプラスと旺盛な動きをみせている。平均単価も上昇傾向にあり、3年前と比べると高水準で推移している。 メーカー別シェアでは、キヤノンが4か月ぶりに首位に返り咲いた。ただし、2位のJK Imagingとの差はわずか0.2ポイントと拮抗している。「PowerShot SX740 HS」が好調に推移し、キヤノンの首位奪還に貢献した。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年3月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- 3G終了にもかかわらず、前年並みに終わる スマートフォン市場は、2026年3月にNTTドコモの3Gサービス終了という大きな要因があったものの、結果は前年並みにとどまった。量販店ではなくキャリアショップへ需要が流れた可能性が高く、量販店における販売増加にはつながらなかった。 キャリアフリー市場におけるメーカー別シェアを見ると、アップルが過半を占めた。「iPhone 17、17e、17 Pro」が販売をけん引し、安定した強さを示している。一方、AndroidスマートフォンではSAMSUNGが「Galaxy S26」の発売をきっかけに、前月比で約4ポイント上昇した。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年3月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- ノートPC、新生活需要で前年並みに戻る タブレット端末を含むパソコン市場は、新生活需要を背景に前年並みの水準まで回復した。市場の約6割を占めるノートPCが、新生活需要を追い風に前年を上回る水準まで戻したことが大きい。ただし、デスクトップPCの需要減少は一段と厳しさを増している。 一方、タブレット端末市場は前年比で2か月連続の2ケタマイナスとなった。アップルの前年比が7割台にとどまっていることが、市場全体を押し下げる主因となっている ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。貴社の次なるビジネス戦略立案におい

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年3月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- 薄型テレビ、中華メーカーがシェア伸ばす 薄型テレビ市場全体では前年並みにとどまった。有機ELテレビは前年を大きく下回った一方で、4K以上の液晶テレビが堅調に推移し、そのマイナス分を補う格好となった。 メーカー別シェアに大きな順位変動はないものの、中華メーカーの存在感が徐々に高まっている。Hisenseはシャープと同率で2位につけ、TCLは4位を維持しつつ、パナソニック、ソニーをさらに引き離した。価格競争力とラインアップの厚さが奏功しているとみられる。 一方、レコーダー市場は、いわゆる「ソニーショック」の影響が一巡し、市場全体は再び2ケタマイナスに戻った。回復の兆しはみられず、厳しい状況が続いている。 ------

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 薄型テレビ（液晶テレビ、有機ELテレビ）、レコーダー、デジタルカメラ（一体型、交換型）、パソコン（ノート、デスクトップ）、タブレット端末、スマートフォンの各市場概況について、直近1年間の動きをビジュアルで把握できます。では、直近の各市場の動きを抜粋して簡潔に紹介します。 ※2026年3月までのデータを集計した概況となります。 ---------- 需要増の要素は多かったが、盛り上がりに欠ける 2026年3月の市場概況は、新生活需要やガラケー（3Gサービス）終了といった需要増の要因が複数存在したものの、全体としては今一つ盛り上がりに欠ける結果となった。 ・薄型テレビ市場全体では前年並みにとどまった。有機ELテレビは前年を大きく下回った一方で、4K以上の液晶テレビが堅調に推移し、そのマイナス分を補

2026年2月デジタルカメラ出荷実績（日本向け） 2026年2月デジタルカメラ出荷台数（日本向け） 　26年2月の出荷台数は、前月より1.4万台増加し9.2万台、出荷金額は62億1186万円となった。タイプ別にみると、レンズ一体型の出荷台数は4.8万台、出荷金額は19億5413万円。ミラーレスの出荷台数は4.3万台、出荷金額は41億7600万円で、2月の出荷台数が4万台を超えたのは2019年以来となる。一眼レフは出荷台数1338台、出荷金額8173万円だった。なお、26年1月よりケンコー・トキナーが統計対象に加わった。一眼レフの出荷台数は前年を上回ったものの、出荷金額は前年を下回った。25年2月比では80.9％（1億106万円）となっている。（BCN総研・大嶋敬太） ※CIPAの統計の参加会社は以下の9社。 OMデジタルソリューションズ（株）、キヤノン（株）、（株）ケンコー・トキナー、（株）シグマ、ソニー（株）、（株）ニコン、パナソニック エンターテインメント＆コミュニケーション（株）、富士フイルム（株）、リコーイメージング（株）...

内閣府の消費動向調査によると、2025年に二人以上世帯のテレビの保有台数が2台を下回った。一方、スマートフォン（スマホ）は2.28台となっている。テレビの保有台数が1台を超えてからピークに達するまでに30年かかったのに対し、スマホはわずか10年、3倍のスピードで普及した。スマホで動画配信サービスを楽しむなど視聴スタイルの多様化が、テレビの保有台数の低下につながっている。 カラーテレビと携帯電話・スマートフォンの保有台数推移（二人以上の世帯） 内閣府 消費動向調査を基にBCN総研で作成 「家電の王様」だったカラーテレビのピークは2005年 　日本初のカラーテレビは、カラー放送の本放送が始まった1960年に東京芝浦電気（現・東芝）が開発した。カラーテレビの保有台数の統計を取り始めたのは1967年からだ。表の単位は100世帯当たりの平均保有台数のため、1世帯当たりに換算すると当時は0.016台となる。白黒テレビが主流で、カラーテレビは高根の花だった。 　1970年代に入ると、「新・三種の神器」としてカラーテレビ、エアコン（クーラー）、自動車が3Cとして

携帯電話各社の決算発表資料を基に、端末の販売数（出荷数を含むが、本稿では販売数に統一）を抽出した。なお、docomo、KDDI（au）、SoftBankの3社は販売数を公表しているが、楽天モバイルは非開示のため、本集計には含めていない。 全体の販売数推移（年度） 　まず、3キャリア合計の販売数をみる。1Qから3Qまでの累計で、22年度は2,024.8万台、23年度は2,101.3万台、24年度は2,064.3万台と、いずれも2,000万台を少し上回る水準で推移してきた。これに対し、25年度は2,302.0万台に達しており、過去4年の中で最も高い水準となっている。この背景には、docomoにおける3Gサービス（FOMA）の終了が大きく影響していると考えられる。3月11日時点でも約35万回線が残存していることを踏まえると、4Qにおいても販売数の上積みが見込まれる。 キャリアごとの販売数推移（四半期） 　次に、販売数をキャリア別にみる。最も販売数が多いのはdocomoで、これまで四半期あたり300万台を上回る水準で推移していたが、3Gサービス終了を控え

2026年に入り、Blu-ray関連機器の出荷終了や生産完了の発表が相次いでいる。こうした動きは、10年代に始まったBlu-rayメディアの販売終了や事業撤退の“連鎖”なのだろうか。時系列を整理すると、その答えは必ずしも単純ではない。 10年代：メディアメーカーの撤退が相次ぐ 　まず、Blu-rayメディアをはじめとする光メディア市場から、日本の大手メーカーが撤退し始めたのは10年代半ばである。15年12月、太陽誘電が光記録メディア製品の販売を終了。続いて、19年12月には三菱ケミカルメディアがCMC Magnetic Corporation（現Verbatim）へ事業売却を行い、国内で存在感のあったメディア供給企業が次々と市場から姿を消していった。 20年代：メディア生産自体も停止へ 　この流れは20年代にも及び、国産Blu-rayメディアは縮小の一途をたどった。23年2月、パナソニックが録画用Blu-rayメディアの生産を完了。続いて25年2月にはソニーも生産を終了した。 　こうしたBlu-rayメディアの動きだけを見ると、供給が細った結果、

26年2月パーソナルコンピュータ国内出荷実績（JEITA） 　2026年2月のパソコン国内出荷は、法人向け需要の落ち込みが響き、台数・金額ともに前年比で2ケタのマイナスとなった。一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）が発表したデータによれば、個人向けは堅調だったものの、法人向けが低調に推移し、全体の出荷台数は60万4千台、出荷金額は766億円にとどまった。種類別にみると、デスクトップPCの出荷台数は8万台。一方、ノートPCは52万5千台だった。JEITAによると、「2月は、個人向けが堅調に推移したものの、法人向けが低調な水準となり、台数・金額ともに前年同月を下回った。」という見解を示した。 26年2月 出荷台数・金額前年比（JEITA） 　前年比をみると、全体では台数ベースで87.5％、金額ベースは88.1％と共に2ケタマイナスとなった。デスクトップPCにおける台数前年比は90.7％、金額は94.7％と共に9割台だったものの、構成比で86.6％を占めるノートPCの台数が87.1％、金額が86.9％と2ケタマイナスになったことが、全体に大き

東京・池袋西口の新しいランドマークとして3月14日に開業した「IT tower TOKYO」。同施設の2～4階にオープンした「ビックカメラ池袋西口IT tower店」は、初日から大きな賑わいを見せた。これまでのビックカメラとは異なるフロア構成で、20～30代の若い女性客を取り込む。「家電×衣・食・住」のクロスマーチャンダイジング（クロスMD）戦略を分析する。 「IT tower TOKYO」の2～4階に開店した「ビックカメラ池袋西口IT tower店」 「家電×衣・食・住」で生まれる「暮らしのイメージ」提案 　ビックカメラ池袋西口IT tower店は2階が「食」、3階が「衣」、4階が「住」と、フロアごとにテーマを設定。家電と関連雑貨・日用品などを並べることで、来店客が自分の生活シーンを自然に思い描ける売り場を演出している。 　家電単体の展示だと、どうしても価格やスペック比較に終始しがちだ。品揃えが豊富でも「機能に大した差がない」と思えば、選択する上で価格だけが最優先される。これだと、リアル店舗での買い物体験に新しい発見がないし、面白くない。「ネッ

地デジ移行後、薄型テレビ市場では国内メーカーの明暗が鮮明となった。シャープは14年に40.1％でピークを迎えた後、価格競争の長期化で収益が悪化し、16年に鴻海傘下へ。東芝は15年の粉飾問題を機に生産撤退し、シェアは後退。対照的に11年参入のHisenseは12年0.7％から18年10.2％へ急伸し、東芝映像ソリューションを傘下に収めた。パナソニックはプラズマ撤退後にシェアが縮小し、18年には16.8％へ低下。ソニーは13年に1割を切ったが、方針転換で再び上向いた。19-25年は中国勢が台頭し、Hisenseは25年に16.6％、TCLは10.2％を獲得。SKYWORTHも参入し、25年以降はパナソニックの海外販売を担うなど、日本メーカーは中国・台湾勢との提携・収れんが進む構図が強まった。

現在、コンパクトデジカメ（コンデジ）市場が盛り上がっています。2025年の販売台数は対前年比で127.4％を記録。伸長の要因はSNSに端を発する若年層のレトロブームと推察されます。加えて、従来からのユーザーの支持も根強く残っており、底堅い需要がうかがえます。スマートフォンでの写真・動画撮影が一般化する中、コンデジ購入者はどこに魅力を感じ、何を目的として購入しているのでしょうか。また、どのようなシーンでコンデジを使用し、撮影したデータをどのように活用しているのでしょうか。本調査では直近3年以内のコンデジユーザーを対象に、購入のきっかけや製品選定のポイント、利用状況、今後のデジカメ購入意向などを明らかにします。

漢王友基合同会社 XPPen 利用サービス BCNランキング・データサービス(Miniプラン) 　導入前　 市場全体における自社シェアが不明瞭で、競合の販売動向も「推測」の域を出なかった。 　導入後　 競合他社を含む市場シェアを数値で可視化。新製品発売後の推移を迅速に追跡し、次なる戦略の判断材料に。 まずはお気軽にお問い合わせください ▶感覚的な市場把握から、データに基づいた客観的な分析へ。 導入前のご状況を教えてください。 　ペンタブレット市場における自社のポジションや、製品ごとの詳細な販売状況を正確に把握できていないという課題を抱えていました。自社データだけでは、「市場全体の中で何が起きているのか」が見えず、競合製品を含めた実売データやシェアの可視化が部署内でも急務となっていました。このような「市場の不透明さ」を解消し、より精緻な市場分析を行うことを目的に、サービスの導入を決定しました。 どのような点が導入の決め手になりましたか。 　弊社製品の主要な取扱店の実売データを集計対象として広く網羅していた点です。すべての店舗ではないにせよ、市場の動

CIPAが発表した統計によると、2025年のデジタルカメラ国内出荷台数は約99万6千台（前年比98.4％）。月次推移では春の4月に8万7千台でピークを迎えた後、夏場は横ばいで推移。しかし10月以降に急増し、10〜12月はいずれも10万台超えを記録した。2026年1月の出荷台数は7.8万台で前年同月比158.5％と大幅増。ただし統計参加企業の追加による影響が含まれる。タイプ別ではレンズ一体型・ミラーレスともに前年比150％超と好調な一方、一眼レフは前年並みにとどまった。年末商戦を中心に市場回復の兆しが見られるなか、2月末から3月初旬に開催されたCP+2026の来場者数も前年比約104％と増加し、市場の活況が裏付けられた。

2026年の家電量販店市場はどうなるのでしょうか？3回目の最終回は上新電機とノジマの2社。4月のJoshinへの商号変更に向け、リフォーム事業強化への布石を打つ上新電機、法人向けEOSの特需を見事にとらえたノジマを決算情報などから分析します。

薄型テレビ市場は地上デジタル放送（地デジ）の普及とともに拡大した。07年を指数100とすると、地デジ移行と家電エコポイント事業が追い風となり、販売台数は10年に304.6、11年も254.4と高水準を記録する。11年の地デジ完全移行後は買い替え需要が前倒しされた反動で市場が縮小し、13年以降は基点を下回った。 05-11年のメーカーシェアでは、シャープが4割前後を占め独走。ソニーとパナソニックが続き、東芝はREGZAの浸透で10年に2位へ浮上した。一方、日立・ビクター・バイ・デザイン・三菱、そしてパイオニアなどプラズマ勢は撤退が相次ぐ。価格競争の激化や採算性の悪化が背景にあり、薄型テレビ市場は大きな構造転換期を迎えていた。