映像関連機器市場が伸びている。本市場はコンバータ、キャプチャーボード、エンコーダ、チューナーの4カテゴリで構成される。なかでも販売数量の大半を占めるのがコンバータだ。USB Type-CからHDMIに変換するアダプター（以下、HDMI変換アダプター）、ドッキングステーション、ストリーミングデバイスなどが代表例として挙げられる。本記事ではコンバータに絞り、販売数量の推移をみていく。 コンバータ 販売数量指数月次推移 　2023年5月の販売数量を「100.0」とした指数でみると、24年以降は基点を下回ることなく堅調に推移している。本市場をけん引しているのは、HDMI変換アダプターだ。iPhoneは15シリーズ以降にType-C端子を採用した。加えてノートPCやタブレットでも同端子を搭載した製品が増加しており、HDMI変換アダプターの需要拡大を後押ししている。 　コンバータの需要期は12月の年末商戦と3月だ。3月は入学や就職に伴う新生活需要によってスマートフォンやPC、タブレットの販売が伸びることで、HDMI変換アダプターの販売も増加する。直近の需要期

26年5月 パーソナルコンピュータ国内出荷実績（JEITA） 　一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）が、2026年5月のパソコン国内出荷台数・金額を発表した。全体の出荷台数は50万1千台、出荷金額は686億円だった。台数は前月に続き前年比88.6％と2ケタ減となった一方、金額は97.7％とほぼ前年並みにとどまった。デスクトップPCの出荷台数は5万6千台（前年比65.2％）、出荷金額は90億円（同74.7％）と大きく前年を下回った。ノートPCの出荷台数は44万5千台（同92.8％）、出荷金額は596億円（同102.4％）となった。この結果、デスクトップPCは更新需要一巡の影響をノート以上に受けた可能性がある。ノートPCは台数が前年並みにとどまる一方、金額は前年を上回り、単価上昇の傾向がみられる。 　JEITAによると、「Windows 10のサポート終了を背景とした買い替え需要が一巡したことによるものであり、台数は2024年度並みの水準を維持している」とのこと。そこで、24年5月と26年5月の出荷実績を比較してみた。 24年5月と26年5

映像を映し出す機器といえば液晶・有機ELの薄型テレビや液晶ディスプレイが主流だが、プロジェクターも徐々に存在感を高めている。プロジェクター市場がコンシューマー向けとして大きく注目を集めたきっかけは、コロナ禍だ。在宅時間の増加に伴い動画配信サービスの利用が拡大したことが大きな理由の一つに挙げられる。大画面で映像を楽しめる機器として、テレビだけではなくプロジェクターの需要も伸長した。 コロナ禍以降の市場動向 プロジェクター市場 販売数量指数推移 　2020年1月の販売数量を「100.0」とした指数でみると、20年から22年春ごろにかけ、基準を上回る水準で推移していた。その後は反動減による低迷で、23年10月に底を打った。24年以降は回復基調に転じ、足元では需要の再拡大が鮮明になっている。 　また、需要期にも変化があらわれた。従来、プロジェクターは引っ越し需要が集中する3月、年末商戦の12月に需要が高まる傾向が強かった。しかし22年以降は新たに7月にも山が形成されるようになり、現在は「3月・7月・12月」と年3回の需要期が定着しつつある。...

カメラ映像機器工業会（CIPA）は6月1日、2026年4月のデジタルカメラ出荷統計を発表した。本稿では、このデータをもとに同月の国内出荷動向を振り返る。なお、本文中の台数はすべて概数で表記している。 2026年4月デジタルカメラ出荷実績（日本向け） 　26年4月の出荷台数は前月比92.9％の9万506台となった。一方、出荷金額は73億5895万円となり、前月比122.1％と大きく伸長した。台数が減少したにも関わらず、なぜ金額は増加したのか。タイプ別の実績と平均単価の推移から、その背景を探る。 　台数をみると、レンズ一体型は4.5万台（前月比77.1％）、ミラーレスは4.4万台（同117.2％）とほぼ半々となった。金額は、レンズ一体型が22億9459万円（前月比100.3％）、ミラーレスは49億8364万円（同136.4％）となった。ミラーレスが全体の金額の押し上げに大きく貢献した。 レンズ一体型・ミラーレス 平均単価月次推移（日本向け） 　次に、タイプ別の平均単価の推移をみる。平均単価は、出荷金額を出荷台数で割って算出した。レンズ一体型は1～3月

売上高2.5兆円、直営店1410店の巨大家電量販店が誕生する。ヤマダホールディングス（ヤマダHD）とエディオンは6月5日、両社の相互信頼と対等統合を基本とする持株会社方式による経営統合で基本合意を結んだ。共同仕入れによる仕入れ原価の削減やプライベートブランド（PB）やSPA（製造小売り）の開発能力などを強化する。家電業界を俯瞰すると、国内家電メーカーの再編が、両社によるメーカー機能の強化というパラダイムシフトを招いた。 ヤマダHDとエディオンが経営統合 2025年4月、ヤマダHDから経営統合の申し入れ 　家電量販店で売上高1位のヤマダHDと5位のエディオンが経営統合に向けて動き出した。2026年3月期のヤマダHDの売上高1兆6918億円とエディオンの売上高7937億円を合計すると約2.5兆円。国内家電市場が6～7兆円といわれていることから、36～42％のシェアを占める計算になる。2位ノジマの9828億円を大きく引き離す。 山田昇代表取締役会長兼CEO（左）と久保允誉代表取締役会長執行役員CEO（右） 　直営店はヤマダHDが957店、エディオンが4

LEDスタンドライト メーカー別販売台数シェア（2026年4月） 　全国の大手家電量販店やAmazonなどECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」によると、LEDスタンドライトの2026年4月のメーカー別販売台数シェアは、オーム電機が47.1％と約半数を占めて首位を獲得した。2位はWoan Technology（8.0％）、3位はパナソニック（7.5％）、4位はアイリスオーヤマ（6.3％）、5位は朝日電器（3.5％）、6位はヤザワコーポレーション（3.2％）と続く。では、上位3社はどのような製品で市場をけん引しているのか。各社で最も売れた製品を紹介する。 オーム電機「LEDデスクライト DS-LS20-T」 　1位のオーム電機の最も売れた製品は、「LEDデスクライト DS-LS20-T」だ。販売台数シェアは2.8％。3段階の調光機能とUSB充電ポートを搭載し、従来品と比較してブルーライトを約20％カット。長時間のデスクワークや学習用途を意識した仕様となっている。 Woan Technology「RGBICフロアライト W

カメラ映像機器工業会（CIPA）は4月24日、2026年3月のデジタルカメラ出荷統計を発表した。本稿では、このデータをもとに同月の国内出荷動向を振り返る。なお、本文中の台数はすべて概数で表記している。 2026年3月デジタルカメラ出荷実績（日本向け） 2026年3月デジタルカメラ出荷台数（日本向け） 　26年3月の出荷台数は、前月から5千台増加し9.7万台、出荷金額は60億2546万円だった。タイプ別に見ると、レンズ一体型は台数が5.8万台、金額が22億8705万円。一方、ミラーレスは台数が3.8万台、金額が36億5347万円となった。ちなみに一眼レフは台数1180台、金額8494万円。 　レンズ一体型の台数は前月より1万台増加した一方で、ミラーレスは5千台減少した。安価な一体型の台数が増加したため、全体の金額は前月より2億弱減少した。（BCN総研・大嶋敬太） ※CIPAの統計の参加会社は以下の9社。 OMデジタルソリューションズ（株）、キヤノン（株）、（株）ケンコー・トキナー、（株）シグマ、ソニー（株）、（株）ニコン、パナソニック（株）、富士フ

26年4月 パーソナルコンピュータ国内出荷実績（JEITA） 　一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）が、2026年4月のパソコン国内出荷台数・金額を発表した。全体の出荷台数は56万台、出荷金額は783億円だった。台数は87.3％と前年比で2ケタマイナスと大きく落ち込んだ。一方、金額では98.4％とほぼ前年並みにとどまる。デスクトップPCの出荷台数は6万8千台（前年比73.3％）、出荷金額は104億円（同81.1％）だった。ノートPCにおいても出荷台数49万2千台（同89.6％）、出荷金額679億円（同101.7％）となった。種類別にみても台数が大きく落ち込む一方、金額はほぼ前年並みとなり、「高単価化」が鮮明だ。とりわけノートPCは、台数が2ケタ減だったが金額は前年比101.7％と伸長し、単価上昇の傾向が顕著にあらわれた。 各年4月 パーソナルコンピュータ国内出荷実績推移（JEITA） 　20年から26年の毎年4月の出荷を比較してみる。まず出荷台数をみていくと、Windows 7サポート終了直後かつコロナ禍に突入したこともあり、20年4月

タブレット端末は、YouTubeや配信動画を視聴する際、長時間持っていると手や腕が疲れる。スタンドがあると楽だし、両手をほかのことに使える。スマートフォン（スマホ）片手にコーヒーを飲みながら動画を楽しむなんてこともできる。全国の大手家電量販店やAmazonなどECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」の4月の月次データから、多くの人に選ばれたタブレット端末用スタンドをチェックしてみよう。 タブレット端末アクセサリー（スタンド）の販売台数シェア（2026年4月） 五つのジャンルから「スタンド」に絞る 　「BCNランキング」では、「タブレット端末アクセサリー」の実売データを収集している。ジャンルは「カバー」「クレードル」「ケース／ジャケット」「スタンド」「保護シート」の五つがある。今回は「スタンド」に絞ったデータを抽出した。 　タブレット端末アクセサリーのスタンド市場は、エレコムが53.8％と半分以上を占めている。2位はサンワサプライの9.3％、3位はアーキサイトの6.2％、4位はテレホンリースの5.6％、5位はナカバヤシの5

会社名：非公表 ご利用中のサービス BCNランキング・データサービス（Expert） まずはお気軽にお問い合わせください ▶ 新商品の動向をいち早くつかみ、販売施策へ反映。 どのような目的で導入されましたか。 　新商品・主力商品の販売状況や競合他社の動向を把握し、今後の販売施策の検討・計画策定に活用することを目的として導入しました。 どのような点が導入の決め手になりましたか。 特に新商品の販売状況をいち早く把握できる日次POSデータを取得できる点が、導入の大きな決め手となりました。 ▶ 企画部門や営業部門で活用し、部門をまたぎ活用するデータ分析基盤として定着。 導入後の効果を教えてください。 　販売状況をきめ細かく把握できるようになり、迅速な販売施策の実行と効果検証が可能になりました。取得したPOSデータを主要セグメント別に集計・グラフ化し、報告資料へ落とし込む工程をフロー化しています。これにより、業務の効率化も実現しています。 　日次で鮮度の高いデータを継続的に取得できる点が、現場での活用を後押しし、現在は商品企画部門、販売統括部門

ICレコーダー 販売台数指数推移 　ICレコーダー市場の販売数量と金額について、2023年4月を「100.0」とした指数を算出したところ、動きに違いがあらわれた。 　まず数量指数をみると、毎年3月には高い水準となる季節性を確認できるが、需要の縮小は明らかである。25年8月には63.7まで低下し、期間中の最低水準を記録した。26年3月には92.3まで持ち直しているものの、直近3年で基準値を上回る月はなかった。 　一方、金額指数は24年8月に66.4で底を付けており、数量よりも約1年早く下げ止まった。その後は回復基調が続き、26年3月には109.5を記録。基準月を約10ポイント上回り、期間中で最高水準に達した。こうした数量と金額の違いから、市場動向には平均単価が影響しているのではないか。そこで、同期間の平均単価を算出した。 ICレコーダー 平均単価推移 　平均単価は23年から24年にかけて、おおむね1万円前後で推移していた。しかし、24年9月の9600円を底に上昇へ転じ、25年6月には1万1000円を突破。26年には1万1600円前後まで上昇しており

メモリーと内蔵SSDの価格が、供給バランスの崩れを背景に高止まりしている。この影響はメーカーPCの平均単価上昇だけにとどまらず、自作PC市場では、主要パーツ（CPU、マザーボード、グラフィックボード）の販売が急減速している実態が、「BCNランキング」のデータから明らかになった。 DDR5とボード型SSDのGB単価 　最初にメモリーと内蔵SSDの価格変動を振り返る。ここでは、メモリーの半分超を占めるDDR5、内蔵SSDはM.2などのボード型において、1GBあたりの単価（GB単価）を算出した。DDR5とボード型SSDのGB単価は、25年11月を境に急騰していることが読み取れる。AIサーバー向けへの供給シフトにより、コンシューマー市場における需給が逼迫したことが要因だ。それまで500円前後で推移していたDDR5のGB単価は、25年11月に約700円、26年2月には1,886.58円へと急騰し、約4倍に達した。また、ボード型のGB単価も10円前後から20円台へと、ほぼ倍増となった。 自作PCの主要パーツの販売指数量推移 　次に、自作PC市場の主要パーツの

エディオンは5月13日、小型家電リサイクルを手掛けるグループ会社イー・アール・ジャパン（ERジャパン）の工場敷地内に、「PVリサイクル工場」を新設し、本格稼働させた。竣工式の挨拶でエディオンの久保允誉代表取締役会長執行役員CEOは、太陽光パネルの「2030年大量廃棄問題」への危機感と経営理念に掲げる「完全販売」の一環であるとの考えを示した。リサイクル率100％を目指すPVリサイクル工場の稼働は、家電量販業界で初、広島県東部エリアでも初となる。 エディオンの久保允誉代表取締役会長執行役員CEO 「このままでは生活圏の近くにゴミとして捨てざるを得ない」 　太陽光発電システムの中核デバイスである太陽光パネル（PVパネル）は、2012年の固定価格買取制度（FIT）をきっかけに普及が拡大した。FITは太陽光発電、風力発電、水力発電、地熱発電、バイオマス発電の再生可能エネルギーで発電した電気を、国が一定期間、固定の価格で買い取ることを保証した制度。事業者だけなく、個人向け太陽光発電システムの普及を後押しした。 　ただ、高度なリサイクル施設の不足や、政府による

携帯電話各社の決算発表資料を基に、端末の販売数（出荷数を含むが、本稿では販売数に統一）を抽出した。なお、docomo、KDDI（au）、SoftBankの3社は販売数を公表しているが、楽天モバイルは非開示のため、本集計には含めていない。 全体の販売数推移（年度） 　2025年度の3キャリア合計販売数は3,193.4万台となり、前年度比113.3％と大きく伸長した。22年度以降は2,800万台前後にとどまっていたが、25年度は一転して増加に転じ、前年度に比べて約375万台の上積みとなった。四半期別にみると、25年度は第1四半期から700万台を上回る水準でスタートし、その後は販売数が増加。とりわけ第4四半期は891.4万台に達し、年間の伸びをけん引した。 キャリアごとの販売数推移（四半期） docomoが市場拡大を主導、第4四半期はシェア5割超 　キャリア別に販売動向をみると、docomoは23年度以降、四半期で300万台超の水準を維持している。25年度は3Gサービス終了を控えたことによる買い替え需要の高まりを背景に販売は増加し、第3四半期は410.

2026年4月24日、モバイルバッテリーの機内持ち込みに関する制限が強化された。背景には、国際民間航空機関（ICAO）による国際基準改訂がある。これを受け、国土交通省は航空法施行規則および関連告示の一部改正を行った。 制限強化の背景は、安全性に対する関心の高まり 　モバイルバッテリー市場は、自然災害などにより販売数が伸びている。一方で、発火や爆発事故など、安全性に課題がある。こうした背景から、19年2月に経済産業省は電気用品安全法（PSE）の規制対象とした。以後、PSEマークがない製品は販売できなくなり、当初は販売数量の減少がみられたものの、その後回復し、緩やかではあるが右肩上がりで推移している。 準/半固体リチウム電池、構成比5％台に 内蔵電池種類別構成比推移 　BCNランキングでは、乾電池式のモバイルバッテリーも含んでいるが、今回は、リチウムイオン電池とナトリウムイオン電池を搭載したモバイルバッテリーを対象にして構成比を算出した。9割超が液体リチウムイオンが占めている。25年2月から準/半固体リチウムイオンを搭載したモバイルバッテリーが登場し

VAIOの製品開発の責任者である林薫取締役執行役員常務 開発本部本部長は4月初旬、VAIO初となるAI PCの「VAIO SX14-R」シリーズの製品説明会に際し、VAIOが考えるAIエージェント時代に求められるPCの役割と将来性について語った。「人間を超える賢さをもったクラウド上のAIと、個人の理解に特化したエッジAIをハイブリッドで使う時代がくる」との見解を示した。 林薫取締役執行役員常務 開発本部本部長 AIと一緒に考えるコミュニケーションツールに 　VAIO SX14-Rは、Windows OSの新しいAI機能である「Copilot＋PC」の「Recall（リコール）」（プレビュー版）などを搭載する。語り掛けるだけで、PCの画面に表示されたほとんどの情報を呼び出せる。ファイル名やキーワードで検索する必要なく、言葉で説明するだけでPCの中にある適切な情報を自動的に探してくれる。 　PCが人に代わって作業を行ってくれるAIエージェントのまだ初歩的な機能だが、林常務は「AIはこれまでのような『使う道具』ではなく、人と並んで一緒に働く存在に変わろ

株式会社アイ・オー・データ機器 広報宣伝部　米澤様 生産購買部　廣瀬様 ご利用中のサービス BCNランキング・データサービス（Expertプラン） 　導入前　 セルアウト状況がすぐに把握できず、自社の数量・金額シェアもわからない状況。市場全体の規模や成長率、売れ筋の商品群も把握できず、競合の動向を含めた客観的な市場の把握が課題だった。 　導入後　 実売データにより新製品のセルアウト時の数量・金額シェアをタイムリーに把握できるように。また、競合製品に対する価格戦略を購買部門に迅速にフィードバックできるようになり、生産や販売計画の変更がスピーディーに行えるようになった。売れ筋製品や成長ジャンルも把握できるようになり、分析を通じて新製品の企画・開発に反映している。 まずはお気軽にお問い合わせください ▶推測やヒアリング中心の市場把握から、客観データに基づくスピーディーな戦略判断へ。 導入前のご状況を教えてください。 　導入前は販売状況をリアルタイムに把握することが難しく、市場全体における自社のポジションやシェアがわかりませんでした。また、市場規模や成長

ゲーミングチェアは、本来のゲーム用途に留まらず、テレワークの普及によって長時間座るための仕事道具として購入する人もいる。新生活シーズンの今、本記事では「BCNランキング」による最新のメーカー別販売台数シェアに基づき、市場をみていく。 ゲーミングチェア メーカー別販売台数シェア（2026年3月） 　2026年3月のメーカー別販売台数シェアでは、GXTRACEが36.2％で首位を獲得した。次いでAKRacingが28.3％となり、この上位2社で6割以上のシェアを占める構造となっている。3位以下はWudi Group（6.9％）、Corsair（5.5％）、不二貿易（4.6％）となっている。 GXTRACE GXT720-BLACK 　シェア首位となったGXTRACEの牽引製品は、25年10月発売の「GXT720-BLACK」である。市場全体の平均単価は約2万8000円だが、同製品の平均単価は約1万3000円と市場平均の半額以下だ。価格に強みがあるといえる。 AKRacing AKR-WOLF-GREY 　2位のAKRacingは、ロングセラーモデル「

26年3月 パーソナルコンピュータ国内出荷実績（JEITA） 　2月は前年比2ケタマイナスだったが、2026年3月のパソコン国内出荷は台数・金額とも2ケタプラスとなった。一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）の発表によると、「3月は、個人向け・企業向けともに好調で、台数・金額ともに前年を上回った」とのこと。全体の出荷台数は138万8千台、出荷金額は1436億円に達した。種類別では、デスクトップPCは13万台で167億円、ノートPCは125万8千台で1269億円だった。 21-25年度 パーソナルコンピュータ国内出荷実績推移（JEITA） 　26年3月の出荷実績とともに、2025年度の出荷も発表された。全体の出荷台数は1091万3千台、うちデスクトップPCは127万3千台、ノートPCが964万台。一方、出荷金額は、全体で1兆1684億円、うちデスクトップPCは1699億円、ノートPCが9986億円となった。出荷台数が131.4％と前年を大きく上回った背景について、JEITAは「Windows 10サポート終了に伴う買い替えおよびGIGAスク

SSDやHDDの価格上昇が続く中、影響はメモリーカード市場にも波及している。BCNランキングをもとに同市場における1GBあたりの単価（GB単価）の推移を分析した。なお、分析の対象はmicroSDXC（UHS-I / Class 10）、Express非対応モデルとする。 メモリーカード GB単価推移 　2025年9月から10月までは、GB単価は16〜18円台のレンジで推移していた。25年11月2週に一時的に19.07円まで上昇するが、翌週には沈静化した。26年2月2週に再び19円台に達すると、翌3月1週に23.17円まで急騰。その後も上昇は継続し、3月3週には25.52円まで達した。4月3週は27.05円と更に高騰し、この勢いは続きそうだ。SSDやHDDの価格上昇は25年11月〜12月から始まっているが※1※2、メモリーカード市場への波及は少し遅れた形だ。価格上昇の主な原因の一つは、NANDフラッシュメモリーの供給がAIデータセンター用途に優先されているためとみられる。 ※1関連記事：AI需要でSSD価格が急騰。ボード型SSDの値動きとメーカー勢