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無線LANルーター 販売台数指数推移 家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」によると、無線LANルーターの市場は年々縮小している。新生活や引っ越しが集中する3月は例年販売のピークとなるが、需要期においてもその動向は明らかだ。2022年12月を「100.0」とした指数では、23年3月の指数は119.4だったが、24年3月は94.5、25年3月は90.5と減少している。 FTTHアクセスサービスの契約純増数（出典：総務省） 　総務省の公表データによると、FTTH（光ファイバー）アクセスサービスの純増数は、24年1～3月期に約88万件、4～6月期に約85万件、7～9月期に約83万件と、右肩下がりで推移している。特に25年7～9月期は約41万件まで減少した。サービスの契約純増数の鈍化が、無線LANルーターの新規購入や買い替え需要にも影響を与えており、販売台数指数にあらわれている。 無線LANルーター 規格別販売台数構成比 　規格別に目を向けると、Wi-Fi 7対応ルーターの構成比は拡大している。24年12月に10.0％と2ケ

26年1月パーソナルコンピュータ国内出荷実績（JEITA） 　一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）は2月25日、2026年1月のパーソナルコンピュータの国内出荷台数を発表した。デスクトップPCとノートPCを合わせた全体の出荷台数は57万9千台、前年比84.1％。出荷金額は781億円、前年比は90.8％で、台数・金額とも前年を下回った。 　種類別にみると、デスクトップPCの出荷台数は9万台で、ほぼ前年並み。一方、ノートPCでは48万9千台となり、前年比は81.9％と2ケタマイナスだった。全体の84.4％を占めるノートPCの落ち込みが、全体にも影響した形だ。 25年度パーソナルコンピュータ国内出荷台数実績推移（JEITA） 　25年度における、パーソナルコンピュータの国内出荷台数実績の推移をチャート化した。6月と9月、12月はGIGAスクール向けが含まれているため、他の月よりも出荷台数が高くなっている。 　Windows 10サポート終了（Win10 EOS）までは、買い替え需要を見込んで、前年を上回る出荷台数になった月が続いていた。25年

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年1月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- 右肩上がりで推移、依然キャリアの影響力大 スマートフォン市場は、23年1月を「100.0」とした指数でみると、25年以降では一時的な落ち込みがあったものの、その後は持ち直して上昇基調が続いている。3キャリアが依然として6割超を占めており、キャリアフリーへのシフトはなかなか進まない。 メーカーシェアではアップル一強に変化はないが、AndroidスマートフォンではSAMSUNGのシェアが漸減している。キャリアフリー市場ではMotorolaが2位に浮上、僅差でXiaomiを上回った。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供

2025年夏以降、DRAMをはじめとしてSSDやHDDにも値上げの波が押し寄せている。要因は、AI向けの需要に対応するため、供給とのバランスが崩れていることだ。影響はコンシューマー市場にも波及している。加えて、26年2月にMicron Technologyがコンシューマー事業から撤退することを発表している。 　今回は内蔵SSDにスポットを当てる。「いつから値上がりが始まったのか」「値上がりによって何が変化したのか」を、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」をもとに探った。 　内蔵SSDには、M.2などの「ボード型」とそれ以外の2.5"内蔵型などの「その他」に2種類に分けることができる。現在では「ボード型」が6-7割を占めており、主流になりつつある。今回は「ボード型」のデータを使う。 値上がりはいつから始まったのか GB単価と平均容量の推移（週次） 　週ごとに1GBあたりの単価（GB単価）を算出した。25年5月第1週のGB単価は、10.06円で、以降多少の変動はあるものの、10-11円の間で推移していた。しかし、11月

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年1月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- 値上げ圧力による駆け込み需要発生か タブレット端末を含むパソコン市場は、25年12月は台数・金額ともに前年割れとなったが、一転して2ケタプラスに回復した。メモリー価格の高騰がパソコン価格の上昇につながるとの見方から、値上がり前の駆け込み需要が発生したと考えられる。市場の半数超を占めるノートでは富士通とNECが同率で首位となった。一方、平均単価が10万円を下回るレノボはシェアを伸ばした。 タブレット端末では、25年12月に前年比6割台まで落ち込んだが、26年1月は前年比2ケタプラスに急回復した。アップルが首位を維持しているものの、7月以降はシェアの振れ幅が大きく、安定していない。 ----------...

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年1月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- 一体型の需要旺盛、前年比2ケタプラスを維持 デジタルカメラ市場は25年8月以降、販売台数・金額ともに2ケタプラスを維持している。市場の7割超を占めるレンズ一体型の需要が旺盛だ。レンズ交換型では、ミラーレスが前年比プラスを続けている。 メーカーシェアでは、KODAKが3か月ぶりに首位へ返り咲き、前月首位の富士フイルムは約5ポイントシェアを落とし、3位に後退した。ミラーレス市場ではソニーが3か月ぶりにシェア3割台へ回復している。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。貴社の次なるビジネス戦略立案において不可

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年1月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- 4K液晶テレビが需要回復、市場全体に波及 薄型テレビ市場は、4K以上の液晶テレビの需要回復により、全体として前年並みの水準に戻った。4K未満の液晶テレビは前年を少し下回る水準だったが、有機ELテレビは前年の6割程度と厳しい。大画面化は着々と進んでおり、そのため、平均単価は上昇傾向が続く。メーカー別ではTVS REGZAが首位を独走している状況は続いている。 なお、関連市場であるレコーダーは、26年1月にTVS REGZAが販売を在庫限りとした影響もあり、今後も縮小が続く見通し。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の家電量販店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 薄型テレビ（液晶テレビ、有機ELテレビ）、レコーダー、デジタルカメラ（一体型、交換型）、パソコン（ノート、デスクトップ）、タブレット端末、スマートフォンの各市場概況について、直近1年間の動きをビジュアルで把握できます。では、直近の各市場の動きを抜粋して簡潔に紹介します。 ※2026年1月までのデータを集計した概況となります。 ---------- デジタル家電市場、幸先良い26年のスタート 薄型テレビ市場は4K以上の液晶テレビがけん引し、全体として前年並みの水準に戻った。有機ELテレビは前年の6割程度と厳しいものの、市場構成比の5％未満であるため影響は限定的だ。 レコーダー市場は台数・金額とも前年同月比でマイナスが続き、規模は3年前の6割程度まで縮小している。 デジタルカメラ市場は25年8月以降、

AIの拡大に伴い、DRAMやSSDなどの値上がりが顕著だ。今回はDRAMが、いつから値上がりし始めたのか、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」をもとに探ってみる。また、値上がりに伴い、平均容量の変化もみていく。 DDR4からDDR5への移行と揺り戻し 規格別販売数量構成比推移（週次） 　まず、DRAMの規格別販売状況について把握していく。現在、DDR4とDDR5がメインの規格となる。2025年5月第1週では、DDR4が62.1％、DDR5は32.2％だった。以降、DDR5の比率は7月第2週に4割、11月第1週に5割と徐々に増加していることが明らかだ。しかし、11月第4週の57.9％をピークに減少へと転じる。直近の26年1月第5週のDDR5の構成比は33.5％で、25年5月第1週とほぼ同じ構成比に戻っている状態だ。 　この構成比の増減には、単価の変動が大きく作用している。では次に1GBあたりの単価（GB単価）の推移をみていく。 GB単価はいつから急騰し始めたのか 規格別のGB単価推移（週次） 　まず、DDR4は、5月

短期連載＜2026年どうなる家電量販店＞では、2025年の家電流通市場や決算資料などを振り返りながら、家電量販店各社の26年を占う。今回はエディオンとヨドバシカメラ、ケーズホールディングス（ケーズHD）の3社をみよう。 「CEATEC 2025」に出展したエディオン 家電量販初の施策で攻めるエディオン 　エディオンの26年3月期上期決算は、猛暑によるエアコンとWindows 10のサポート終了（EOS）に伴うPC需要をはじめ、スマホ、ゲームが好調だったが、粗利ミックスで粗利益率が前年より0.27ポイント下回り、増収減益となった。売上高は3856億6800万円（前年同期比101.4％）、営業利益は137億8700万円（同95.1％）、経常利益は143億5300万円（同95.5％）、当期純利益は93億3600万円（同93.1％）だった。 　エディオンについては、家電量販業界初の新しい試みについて二つ取り上げたい。まずは、一つのアプリで異なるメーカーのスマート家電を遠隔操作できる「エディオンスマートアプリ」の開発・サービスインだ。25年4月にリリースし

2025年12月パーソナルコンピュータ国内出荷実績（JEITA） 　一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）は1月27日、2025年12月のパーソナルコンピュータの国内出荷台数を発表した。デスクトップPCとノートPCを合わせた全体の出荷台数は108万9千台、前年比123.0％。出荷金額は1,029億円、前年比は114.3％と、台数・金額とも前年2ケタ増になった。 　種類別にみると、デスクトップPCの出荷台数は11万6千台で、前年を下回った。一方、ノートPCでは97万3千台となり、前年比は128.2％だ。ノートPCは全体の89.7％を占めており、国内パーソナルコンピュータ市場の成長を主導している。 年間パーソナルコンピュータ国内出荷実績（JEITA） 　19年から25年にかけての年間出荷台数をグラフ化した。20年1月14日のWindows 7のサポート終了（Win7 EOS）に伴う買い替え需要が、19年から発生していた。19年の出荷台数は1,000万台に届かなかったものの、973万6千台と高い水準だった。しかし、20年はWin7...

最近では、クラウドストレージや外付けSSDが普及しているものの、USBメモリ市場は堅調な動きをみせている。家電量販店やネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」によると、2025年の販売数量は前年並みを維持した。手軽に持ち運べる物理メディアとしての利便性や、ネット環境に依存せずにデータの受け渡しが可能といった特性から、今後も一定の市場規模は維持されるとみられる。 USBメモリ　メーカー別販売数量シェア 　 　メーカー別販売数量シェアをみると、25年12月時点では1位がバッファロー、2位がキオクシア、3位がエレコムとなった。なかでも販売数量を大きく伸ばしたのがキオクシアだ。24年1月で6.7％だったシェアは、同年10月に18.5％とエレコムに僅差で2位争いを展開。25年3月に21.6％でエレコムを上回り、以降2割台を維持している。同年11月には首位のバッファローに0.2ポイント差まで迫った。翌12月は再び8.4ポイント差まで水をあけられたが、首位を充分に狙える位置にいる。 　キオクシアは、NANDフラッシュメモリを自社で開発・生産する

短期連載＜2026年どうなる家電量販店＞では、2025年の家電流通市場や決算資料などを振り返りながら、家電量販店各社の26年を占う。今回はヤマダデンキとビックカメラの2社だ。 2025年は6月から前倒しでエアコンが売れて好調だった エアコン、ゲーム、PCで売上増、住宅の狭小化で「コンパクト家電」も 　2025年の家電流通市場の全体を振り返ろう。「二季」といわれるほど夏の猛暑期間が長引き、家電量販店の主力販売商品であるエアコンが好調だった。また、6月に任天堂の新型ゲーム機「Nintendo Switch 2」が発売となりゲームが伸びたり、10月14日のWindows 10 サポート終了（EOS）にともなうPCの買い替え需要が発生したりした。ただ、ゲームやPCは粗利益率が低いカテゴリーのため、売上高は前年を上回っても、利益は下回るという企業もあった。 　インバウンドも引き続き好調だった。日本政府観光局（JNTO）によると、25年のインバウンドは4268万3600人（前年比115.8％）となり過去最多を記録。4200万人を突破した。都市部に店舗を多く構

2025年12月1日に、一般社団法人私的録音録画補償金管理協会（sarah）により、私的録音録画補償金の徴収が始まった。補償金額はレコーダー1台あたり200円（税込）、Blu-rayディスクは基準価格の1％（税別）だ。レコーダー市場に補償金制度だけでなく、メーカーの動向なども含め、市場に変化が起こっている。 　08年以降のレコーダー市場を色々な数値を使い、推移をみていく。販売データは、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」をもとに販売台数指数を算出した。出荷台数は、電子情報技術産業協会（JEITA）の民生用電子機器国内出荷統計から、BDレコーダーの出荷台数。ただし、以前は録再と再生専用を合計した出荷数の発表だったため、レコーダーとプレーヤーの出荷台数を使っている。総世帯の普及率と保有台数、平均使用年数は、内閣府の消費動向調査を用いる。こちらもJEITA同様、光ディスクプレーヤー・レコーダーを合わせた数値となる。 レコーダー市場の歴史を簡単に振り返り 　05年から06年頃、DVDの次の規格として、ソニーやパナソニックな

2026年用年賀はがきの総発行枚数は、7億8900万枚強だった。この値は25年と比較すると73.0％だ。年賀状シーズンと合わせて動く、インクジェットプリンター（IJP）市場は、11月と12月の販売台数を合わせると年間の販売の2割を超える。今回は、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」を使い、直近3年間のIJP市場を振り返る。 年賀はがきの総発行枚数と年賀状の郵便料金変遷（日本郵便） 　まず、14年以降の年賀はがきの総発行枚数をみる。14年は33億枚を超えていたが、年々減少し17年には30億枚、21年には20億枚を下回り、25年は10億枚に届かなかった。 　同様に、年賀はがきの郵便料金の動きも追ってみる。14年4月の消費増税（5％から8％への税率変更）に伴い、50円から52円へ値上げ。17年に62円に値上がりしているが、特例で年賀状は52円に据え置きとなった。18年に年賀状も62円に統一された。19年に再び消費増税（8％から10％）に伴う値上げで63円に。24年10月に郵便料金を大幅改定し、85円へと一気に値上がりした

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2025年12月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- ●前年同月を下回るが、指数は右肩上がり続く 21か月連続したプラスで推移していたスマートフォン市場だったが、前年同月比がマイナスとなった。マイナスとはいえ、前年より4.2ポイント減に過ぎず、指数推移では右肩上がりが続いている。 メーカーシェアに目を向けると、アップルが6割を占め、首位。シェアをけん引しているのは「iPhone 17」だ。以下、SAMSUNG、Google、シャープと続く。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。貴社の次なるビジネス戦略立案において不可欠な情報になると思います。ぜひこの機

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2025年12月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- メモリー不足の影響直撃、需給崩壊の兆し タブレット端末を含めたパソコン市場全体では、販売台数が前年同月比で2ケタのマイナスとなった。 種類別にみるとノートとデスクトップは2ケタのプラスを維持している。これは、メモリー（DRAM・NAND）の需給バランスの崩れによる価格上昇を見込んだ、先食い需要が発生していると考えられる。 一方で、タブレット端末の販売は前年同月比で6割まで落ち込んだ。25年11月の好調からの反動減とみられる動きで、市場の勢いにやや陰りがみられる。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2025年12月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- デジカメ市場、5か月連続2ケタ成長で回復中 デジタルカメラ市場全体の12月の前年同月比は、台数・金額とも2ケタプラスとなった。タイプ別にみると、レンズ一体型とミラーレスがともに2ケタプラス。しかし、一眼レフは半分にも届かない状況だ。 メーカーシェアにおいては、富士フイルムとKODAK、キヤノンが1.3ポイント差の中でひしめき合い、混戦模様だ。しかし、こちらもタイプ別でシェアをみると、レンズ一体型では、KODAKを富士フイルムとキヤノンが追い上げる展開。ミラーレスではソニーとキヤノンが激しい首位争いを繰り広げ、3位を富士フイルムとニコンが争っている。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOS

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2025年12月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- TV市場が前年割れ、需要先食いの反動が原因 薄型テレビ市場全体で25年7月以来、5か月ぶりに前年同月比がマイナスになった。市場の6割近くを占める、液晶テレビ（4K以上）が前年割れになったことが影響している。また、11月に各販売店で実施していたブラックフライデーセールが年末商戦の需要を先食いした格好だ。有機ELテレビの前年同月比は5割台まで落ち込み、底打ち感が遠のいた。 レコーダー市場の縮小は止まらない。12月1日からBlu-rayに対する私的録画補償金徴収が開始になり、製品価格に上乗せになる形となった。これが更なる市場縮小に追い打ちをかけているといえそうだ。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の家電量販店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 薄型テレビ（液晶テレビ、有機ELテレビ）、レコーダー、デジタルカメラ（一体型、交換型）、パソコン（ノート、デスクトップ）、タブレット端末、スマートフォンの各市場概況について、直近1年間の動きをビジュアルで把握できます。では、直近の各市場の動きを抜粋して簡潔に紹介します。 ※2025年12月までのデータを集計した概況となります。 ---------- デジタル家電市場に影を落とし始めたメモリー不足 薄型テレビ市場全体で、5か月ぶりに販売台数・金額が前年同月でマイナスとなった。とはいうものの、23年12月とほぼ同水準であり、市場規模が縮小したというわけではない。薄型テレビ市場の6割近くを占める、液晶テレビ（4K以上）が前年割れになったことが影響した。また、有機ELテレビの販売は3年間で6割減と厳しい状