日本のデジタル家電市場概況 -- 2026年2月
- BCN

- 2月10日
- 読了時間: 2分
更新日:2月17日

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の家電量販店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。
薄型テレビ(液晶テレビ、有機ELテレビ)、レコーダー、デジタルカメラ(一体型、交換型)、パソコン(ノート、デスクトップ)、タブレット端末、スマートフォンの各市場概況について、直近1年間の動きをビジュアルで把握できます。では、直近の各市場の動きを抜粋して簡潔に紹介します。
※2026年1月までのデータを集計した概況となります。
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デジタル家電市場、幸先良い26年のスタート
薄型テレビ市場は4K以上の液晶テレビがけん引し、全体として前年並みの水準に戻った。有機ELテレビは前年の6割程度と厳しいものの、市場構成比の5%未満であるため影響は限定的だ。
レコーダー市場は台数・金額とも前年同月比でマイナスが続き、規模は3年前の6割程度まで縮小している。
デジタルカメラ市場は25年8月以降、販売台数・金額とも2ケタプラスを維持。一体型の需要が旺盛で、ミラーレスも前年プラスで推移している。一眼レフは市場全体の0.5%にまで縮小と厳しい状況だ。
タブレット端末を含むパソコン市場は、25年12月は前年を下回ったが、一転して2ケタプラスに回復。世界的なメモリー不足と円高による部材コスト増で、さらなる値上げが見込まれる。
スマートフォン市場は、指数で見ると25年以降に一時的な落ち込みがあったが、その後は上昇基調が続いている。
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本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。貴社の次なるビジネス戦略立案において不可欠な情報になると思います。ぜひこの機会に、BCN総研のレポートをご活用ください。
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長年にわたり蓄積した知識や知見を活かし、変化し続けるデジタル家電市場の動向を分析し、ビジネスのヒントやアイデアを提供することで、クライアント企業のマーケティング活動をサポートしています。本レポートは、自社の市場シェアや競合動向の把握、新商品開発における定量的なエビデンスの確保、マーケティング予算の最適配分と効果測定など、多岐にわたるビジネス課題の解決に貢献するものです。



