日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 -------------------- ※2026年9月までのデータを集計したトレンドとなります。 一体型の台数・金額が前年比2ケタプラス ― 2026年10月 レンズ一体型デジタルカメラ市場は、2か月ぶりに台数・金額とも2ケタプラスの水準に戻った。8月から9月の落ち込みが前年ほど大きくなかったことが要因とみられる。メーカーシェアでは、2位キヤノンを大きく引き離したJK Imagingが独走状態だ。 一方、ミラーレスを中心とするレンズ交換式デジタルカメラ市場は、一年ぶりに台数・金額ともマイナスに転じた。メーカーシェアではソニーが再び首位となり、キヤノンと首位争いを展開している。 関連記事：7月のデジカメ国内出荷、ミラーレスがけん引 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 -------------------- ※2026年9月までのデータを集計したトレンドとなります。 iPhone PROシリーズのみ発売にも関わらず、前年並み維持 ― 2026年10月 24年春以降、スマートフォン市場の販売台数は季節変動を繰り返しながらも右肩上がりで推移している。26年9月に新型iPhoneが発売となったが、例年とは異なり、PROシリーズのみの発売となった。それにもかかわらず、市場全体では前年並みの販売水準を維持した。 Androidスマートフォンのメーカー別販売台数シェアをみると、首位のSAMSUNG、2位のGoogleに変動はない。一方で、MotorolaとFCNTがシェアを伸ばしており、3位争いを繰り広げている。 関連記事：26年度第1四半期における携帯端末販売、前年

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 -------------------- ※2026年9月までのデータを集計したトレンドとなります。 平均単価10万円を超える、09年11月以来 ― 2026年10月 薄型テレビ市場では、2009年11月以来、約17年ぶりに平均単価が10万円を超えた。市場の過半を占める4K以上の液晶テレビの単価上昇が押し上げた格好だ。単価上昇を背景に、販売台数は前年並みながら、販売金額では前年を上回る水準となっている。 メーカー別販売台数シェアでは、首位のTVS REGZA、2位のシャープに変動はない。再びシェアを10％台に戻したHisenseが3位に復活したが、依然として3位争いは混沌としている。 関連記事：TVS REGZA、RGB Mini LED普及へ新モデル投入 本レポートは、BCN総研が提供するP

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 薄型テレビ（液晶テレビ、有機ELテレビ）、レコーダー、デジタルカメラ（一体型、交換型）、パソコン（ノート、デスクトップ）、タブレット端末、スマートフォンの各市場概況について、直近1年間の動きをビジュアルで把握できます。では、直近の各市場の動きを抜粋して簡潔に紹介します。 ※2026年3月までのデータを集計した概況となります。 ---------- 需要増の要素は多かったが、盛り上がりに欠ける 2026年3月の市場概況は、新生活需要やガラケー（3Gサービス）終了といった需要増の要因が複数存在したものの、全体としては今一つ盛り上がりに欠ける結果となった。 ・薄型テレビ市場全体では前年並みにとどまった。有機ELテレビは前年を大きく下回った一方で、4K以上の液晶テレビが堅調に推移し、そのマイナス分を補

内閣府の消費動向調査によると、2025年に二人以上世帯のテレビの保有台数が2台を下回った。一方、スマートフォン（スマホ）は2.28台となっている。テレビの保有台数が1台を超えてからピークに達するまでに30年かかったのに対し、スマホはわずか10年、3倍のスピードで普及した。スマホで動画配信サービスを楽しむなど視聴スタイルの多様化が、テレビの保有台数の低下につながっている。 カラーテレビと携帯電話・スマートフォンの保有台数推移（二人以上の世帯） 内閣府 消費動向調査を基にBCN総研で作成 「家電の王様」だったカラーテレビのピークは2005年 　日本初のカラーテレビは、カラー放送の本放送が始まった1960年に東京芝浦電気（現・東芝）が開発した。カラーテレビの保有台数の統計を取り始めたのは1967年からだ。表の単位は100世帯当たりの平均保有台数のため、1世帯当たりに換算すると当時は0.016台となる。白黒テレビが主流で、カラーテレビは高根の花だった。 　1970年代に入ると、「新・三種の神器」としてカラーテレビ、エアコン（クーラー）、自動車が3Cとして