映像を映し出す機器といえば液晶・有機ELの薄型テレビや液晶ディスプレイが主流だが、プロジェクターも徐々に存在感を高めている。プロジェクター市場がコンシューマー向けとして大きく注目を集めたきっかけは、コロナ禍だ。在宅時間の増加に伴い動画配信サービスの利用が拡大したことが大きな理由の一つに挙げられる。大画面で映像を楽しめる機器として、テレビだけではなくプロジェクターの需要も伸長した。 コロナ禍以降の市場動向 プロジェクター市場 販売数量指数推移 　2020年1月の販売数量を「100.0」とした指数でみると、20年から22年春ごろにかけ、基準を上回る水準で推移していた。その後は反動減による低迷で、23年10月に底を打った。24年以降は回復基調に転じ、足元では需要の再拡大が鮮明になっている。 　また、需要期にも変化があらわれた。従来、プロジェクターは引っ越し需要が集中する3月、年末商戦の12月に需要が高まる傾向が強かった。しかし22年以降は新たに7月にも山が形成されるようになり、現在は「3月・7月・12月」と年3回の需要期が定着しつつある。...

カメラ映像機器工業会（CIPA）は6月1日、2026年4月のデジタルカメラ出荷統計を発表した。本稿では、このデータをもとに同月の国内出荷動向を振り返る。なお、本文中の台数はすべて概数で表記している。 2026年4月デジタルカメラ出荷実績（日本向け） 　26年4月の出荷台数は前月比92.9％の9万506台となった。一方、出荷金額は73億5895万円となり、前月比122.1％と大きく伸長した。台数が減少したにも関わらず、なぜ金額は増加したのか。タイプ別の実績と平均単価の推移から、その背景を探る。 　台数をみると、レンズ一体型は4.5万台（前月比77.1％）、ミラーレスは4.4万台（同117.2％）とほぼ半々となった。金額は、レンズ一体型が22億9459万円（前月比100.3％）、ミラーレスは49億8364万円（同136.4％）となった。ミラーレスが全体の金額の押し上げに大きく貢献した。 レンズ一体型・ミラーレス 平均単価月次推移（日本向け） 　次に、タイプ別の平均単価の推移をみる。平均単価は、出荷金額を出荷台数で割って算出した。レンズ一体型は1～3月

売上高2.5兆円、直営店1410店の巨大家電量販店が誕生する。ヤマダホールディングス（ヤマダHD）とエディオンは6月5日、両社の相互信頼と対等統合を基本とする持株会社方式による経営統合で基本合意を結んだ。共同仕入れによる仕入れ原価の削減やプライベートブランド（PB）やSPA（製造小売り）の開発能力などを強化する。家電業界を俯瞰すると、国内家電メーカーの再編が、両社によるメーカー機能の強化というパラダイムシフトを招いた。 ヤマダHDとエディオンが経営統合 2025年4月、ヤマダHDから経営統合の申し入れ 　家電量販店で売上高1位のヤマダHDと5位のエディオンが経営統合に向けて動き出した。2026年3月期のヤマダHDの売上高1兆6918億円とエディオンの売上高7937億円を合計すると約2.5兆円。国内家電市場が6～7兆円といわれていることから、36～42％のシェアを占める計算になる。2位ノジマの9828億円を大きく引き離す。 山田昇代表取締役会長兼CEO（左）と久保允誉代表取締役会長執行役員CEO（右） 　直営店はヤマダHDが957店、エディオンが4

LEDスタンドライト メーカー別販売台数シェア（2026年4月） 　全国の大手家電量販店やAmazonなどECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」によると、LEDスタンドライトの2026年4月のメーカー別販売台数シェアは、オーム電機が47.1％と約半数を占めて首位を獲得した。2位はWoan Technology（8.0％）、3位はパナソニック（7.5％）、4位はアイリスオーヤマ（6.3％）、5位は朝日電器（3.5％）、6位はヤザワコーポレーション（3.2％）と続く。では、上位3社はどのような製品で市場をけん引しているのか。各社で最も売れた製品を紹介する。 オーム電機「LEDデスクライト DS-LS20-T」 　1位のオーム電機の最も売れた製品は、「LEDデスクライト DS-LS20-T」だ。販売台数シェアは2.8％。3段階の調光機能とUSB充電ポートを搭載し、従来品と比較してブルーライトを約20％カット。長時間のデスクワークや学習用途を意識した仕様となっている。 Woan Technology「RGBICフロアライト W

カメラ映像機器工業会（CIPA）は4月24日、2026年3月のデジタルカメラ出荷統計を発表した。本稿では、このデータをもとに同月の国内出荷動向を振り返る。なお、本文中の台数はすべて概数で表記している。 2026年3月デジタルカメラ出荷実績（日本向け） 2026年3月デジタルカメラ出荷台数（日本向け） 　26年3月の出荷台数は、前月から5千台増加し9.7万台、出荷金額は60億2546万円だった。タイプ別に見ると、レンズ一体型は台数が5.8万台、金額が22億8705万円。一方、ミラーレスは台数が3.8万台、金額が36億5347万円となった。ちなみに一眼レフは台数1180台、金額8494万円。 　レンズ一体型の台数は前月より1万台増加した一方で、ミラーレスは5千台減少した。安価な一体型の台数が増加したため、全体の金額は前月より2億弱減少した。（BCN総研・大嶋敬太） ※CIPAの統計の参加会社は以下の9社。 OMデジタルソリューションズ（株）、キヤノン（株）、（株）ケンコー・トキナー、（株）シグマ、ソニー（株）、（株）ニコン、パナソニック（株）、富士フ