-------------------- ※2026年4月までのデータを集計したトレンドとなります。 4K以上の液晶がけん引するも有機ELが足かせ -- 2026年5月 薄型テレビ市場の過半を占める4K以上の液晶テレビは2ケタプラスと好調に推移している。一方で、有機ELテレビの減速が影響し、市場全体ではほぼ前年並みにとどまった。 メーカーシェアに大きな変化はみられず、TVS REGZAが首位で、以下、シャープ、Hisenseと続く。液晶4K以上では、ソニーを抜いてTCLが4位になったが、両社のシェア差は僅差。 レコーダー市場は1ケタのマイナスだった。3年前と比較すると市場規模はおよそ半分となり、厳しい状況が続く。加えて、民放キー局系BS4Kの5社が免許更新を行わないことも、市場にとってマイナス要因となりそうだ。 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。貴社の次なるビジネス戦略立案において不可欠な情報になると思います。ぜひこの機会に、BCN総研のレポートをご活用

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 薄型テレビ（液晶テレビ、有機ELテレビ）、レコーダー、デジタルカメラ（一体型、交換型）、パソコン（ノート、デスクトップ）、タブレット端末、スマートフォンの各市場概況について、直近1年間の動きをビジュアルで把握できます。では、直近の各市場の動きを抜粋して簡潔に紹介します。 ※2026年3月までのデータを集計した概況となります。 ---------- 需要増の要素は多かったが、盛り上がりに欠ける 2026年3月の市場概況は、新生活需要やガラケー（3Gサービス）終了といった需要増の要因が複数存在したものの、全体としては今一つ盛り上がりに欠ける結果となった。 ・薄型テレビ市場全体では前年並みにとどまった。有機ELテレビは前年を大きく下回った一方で、4K以上の液晶テレビが堅調に推移し、そのマイナス分を補

内閣府の消費動向調査によると、2025年に二人以上世帯のテレビの保有台数が2台を下回った。一方、スマートフォン（スマホ）は2.28台となっている。テレビの保有台数が1台を超えてからピークに達するまでに30年かかったのに対し、スマホはわずか10年、3倍のスピードで普及した。スマホで動画配信サービスを楽しむなど視聴スタイルの多様化が、テレビの保有台数の低下につながっている。 カラーテレビと携帯電話・スマートフォンの保有台数推移（二人以上の世帯） 内閣府 消費動向調査を基にBCN総研で作成 「家電の王様」だったカラーテレビのピークは2005年 　日本初のカラーテレビは、カラー放送の本放送が始まった1960年に東京芝浦電気（現・東芝）が開発した。カラーテレビの保有台数の統計を取り始めたのは1967年からだ。表の単位は100世帯当たりの平均保有台数のため、1世帯当たりに換算すると当時は0.016台となる。白黒テレビが主流で、カラーテレビは高根の花だった。 　1970年代に入ると、「新・三種の神器」としてカラーテレビ、エアコン（クーラー）、自動車が3Cとして

薄型テレビ市場は前年並みを維持している。有機ELテレビは減少傾向が続く一方、4K以上の液晶テレビは単価上昇を背景に金額ベースで2ケタ増と対照的だ。新生活需要を控えるなか、平均画面サイズはやや小型へと振れ始めた。メーカーシェアはTVS REGZAが首位を堅守し、大きな順位変動はない。関連市場のレコーダーは、TVS REGZAに続きソニーも出荷終了を発表。約5年ぶりに台数・金額とも前年プラスとなったが、市場規模は3年前の8割にとどまる。

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 薄型テレビ（液晶テレビ、有機ELテレビ）、レコーダー、デジタルカメラ（一体型、交換型）、パソコン（ノート、デスクトップ）、タブレット端末、スマートフォンの各市場概況について、直近1年間の動きをビジュアルで把握できます。では、直近の各市場の動きを抜粋して簡潔に紹介します。 ※2026年2月までのデータを集計した概況となります。 ---------- メーカー再編や市場撤退で波乱の予感 2026年2月の市場概況は、各カテゴリーで数字の明暗が分かれ、先行きの見通しが難しい状況だ。 ・薄型テレビ市場は前年並みの水準で推移している。しかし、日本メーカーが相次いで中国メーカーと手を組むことが報道され、今後の市場構造の変化が注目される。 ・レコーダー市場は、ソニーの出荷終了発表をきっかけに大きく動いた。1月