地デジ移行後、薄型テレビ市場では国内メーカーの明暗が鮮明となった。シャープは14年に40.1％でピークを迎えた後、価格競争の長期化で収益が悪化し、16年に鴻海傘下へ。東芝は15年の粉飾問題を機に生産撤退し、シェアは後退。対照的に11年参入のHisenseは12年0.7％から18年10.2％へ急伸し、東芝映像ソリューションを傘下に収めた。パナソニックはプラズマ撤退後にシェアが縮小し、18年には16.8％へ低下。ソニーは13年に1割を切ったが、方針転換で再び上向いた。19-25年は中国勢が台頭し、Hisenseは25年に16.6％、TCLは10.2％を獲得。SKYWORTHも参入し、25年以降はパナソニックの海外販売を担うなど、日本メーカーは中国・台湾勢との提携・収れんが進む構図が強まった。

薄型テレビ市場は地上デジタル放送（地デジ）の普及とともに拡大した。07年を指数100とすると、地デジ移行と家電エコポイント事業が追い風となり、販売台数は10年に304.6、11年も254.4と高水準を記録する。11年の地デジ完全移行後は買い替え需要が前倒しされた反動で市場が縮小し、13年以降は基点を下回った。 05-11年のメーカーシェアでは、シャープが4割前後を占め独走。ソニーとパナソニックが続き、東芝はREGZAの浸透で10年に2位へ浮上した。一方、日立・ビクター・バイ・デザイン・三菱、そしてパイオニアなどプラズマ勢は撤退が相次ぐ。価格競争の激化や採算性の悪化が背景にあり、薄型テレビ市場は大きな構造転換期を迎えていた。

26年2月のデジタルカメラ市場は、レンズ一体型が台数・金額ともに前年比2ケタプラスを維持し、好調が続いた。一方、レンズ交換型は前年を上回ったものの、伸びは徐々に鈍化している。ミラーレス一眼では「VLOGCAM ZV-E10 II」が販売を牽引し、ソニーのシェアが上昇。2位のキヤノンとの差を広げつつある。市場全体では、JK Imagingが前月からシェアを伸ばし、エントリー層を中心に存在感を強めた。

パソコン市場（タブレット含む）は17か月ぶりに台数・金額で前年割れ。Windows 10サポート終了の反動減が始まり、半数を占めるノートの落ち込みが響いた。平均単価は上昇が続き、メモリーやSSD高騰もあって当面は厳しい展開。タブレットは前年比が不安定で、1月の2ケタ増後に再びマイナス。シェア6割近いアップルの失速が全体を押し下げた。

スマートフォン市場は、26年3月に予定されるdocomoの3Gサービス終了を背景に需要が活性化している。キャリア別ではdocomoのシェアが右肩上がりで推移し、3割を超えた。メーカーシェアではアップルが6割台を維持し、「iPhone 17」ベーシックモデルが販売を牽引。SIMフリー市場でも4割台後半と存在感が強い。一方、Androidでは「Galaxy A25 5G」「Galaxy S25」「Pixel 9a」が売れ筋で、SAMSUNGとGoogleのシェア差は約2ポイントと競争が続いている。