SSDやHDDの価格上昇が続く中、影響はメモリーカード市場にも波及している。BCNランキングをもとに同市場における1GBあたりの単価（GB単価）の推移を分析した。なお、分析の対象はmicroSDXC（UHS-I / Class 10）、Express非対応モデルとする。 メモリーカード GB単価推移 　2025年9月から10月までは、GB単価は16〜18円台のレンジで推移していた。25年11月2週に一時的に19.07円まで上昇するが、翌週には沈静化した。26年2月2週に再び19円台に達すると、翌3月1週に23.17円まで急騰。その後も上昇は継続し、3月3週には25.52円まで達した。4月3週は27.05円と更に高騰し、この勢いは続きそうだ。SSDやHDDの価格上昇は25年11月〜12月から始まっているが※1※2、メモリーカード市場への波及は少し遅れた形だ。価格上昇の主な原因の一つは、NANDフラッシュメモリーの供給がAIデータセンター用途に優先されているためとみられる。 ※1関連記事： AI需要でSSD価格が急騰。ボード型SSDの値動きとメーカー

生成AI需要の拡大を背景に、メモリーやSSDといった半導体関連部材の価格が上昇している。半導体を多く搭載するデジタル家電製品、とりわけノートPCにも、その影響は大きく及んでいる。今回はノートPC市場を取り上げ、2020年以降の平均単価の推移と、その背景を整理していく。 ノートPCの平均単価推移 ノートPCの平均単価推移 　2020年1月のノートPCの平均単価は10万1000円だった。当時はWindows 7のサポート終了に伴う更新需要が一巡する局面にあったが、直後に発生した新型コロナウイルス感染症の拡大により、在宅勤務やオンライン授業向けの需要が急増した。 　メーカー各社は、Windows 7の更新需要の反動減を見込んで生産を抑制し、ノートPCの在庫は急速に逼迫した。加えて、半導体の発注も絞られていたため、半導体の需給バランスが崩れたことにより、平均単価は上昇基調へと転じた。 　22年以降は、円安の進行が平均単価をさらに押し上げた。輸入部材比率の高いノートPCにとって、為替の影響は大きく、価格転嫁が避けられない状況となった。こうした環境は23年以

BCNランキングを使い、フィーチャーフォンとスマートフォンを合わせた携帯電話市場の動きを四半期ベースごとに、2018年から26年1Qまでの約8年の動きを振り返る。概して販売数が増加するのは1Q（1-3月）だ。理由としては、新生活に備え新たな端末を購入する傾向が強いため。他に4Q（10-12月）も販売数増加する。こちらはボーナス商戦の影響が大きい。 18年以降の携帯電話市場をデータで追う 携帯電話市場の販売台数指数推移（18年1Q=1.00） 　18年1Qの販売台数を「1.00」として指数を算出した。19年1Qは前年の同期を上回る販売になった。要因は通信料金と端末代金を分離するという、電気通信事業法改正案の閣議決定がなされたことが大きい。加えてキャリアの料金体系変更も発表され、駆け込み需要が発生した。同年10月には分離プランが義務化されたこと、消費増税によって携帯電話の販売は大きく落ち込んだ。 　20年1Qは、新型コロナウイルスの感染拡大により家電量販店やキャリアショップの営業時間を短縮したことが響き、新生活需要は喚起されなかった。その後も緊急事態

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年3月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- キヤノンのシェア伸長、首位に返り咲く デジタルカメラ市場は、他の主要市場と異なり前年を上回った。特にレンズ一体型カメラは、台数・金額ともに2ケタプラスと旺盛な動きをみせている。平均単価も上昇傾向にあり、3年前と比べると高水準で推移している。 メーカー別シェアでは、キヤノンが4か月ぶりに首位に返り咲いた。ただし、2位のJK Imagingとの差はわずか0.2ポイントと拮抗している。「PowerShot SX740 HS」が好調に推移し、キヤノンの首位奪還に貢献した。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年3月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- 3G終了にもかかわらず、前年並みに終わる スマートフォン市場は、2026年3月にNTTドコモの3Gサービス終了という大きな要因があったものの、結果は前年並みにとどまった。量販店ではなくキャリアショップへ需要が流れた可能性が高く、量販店における販売増加にはつながらなかった。 キャリアフリー市場におけるメーカー別シェアを見ると、アップルが過半を占めた。「iPhone 17、17e、17 Pro」が販売をけん引し、安定した強さを示している。一方、AndroidスマートフォンではSAMSUNGが「Galaxy S26」の発売をきっかけに、前月比で約4ポイント上昇した。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供