ついにAppleも値上げ　駆け込み需要で急騰するも、反動減に

2026年6月25日、Appleが20～30％の大幅な値上げに踏み切った。年初から主要メーカーが相次いで価格引き上げに動く中、ここまで価格を維持してきたAppleの方針転換は、国内PC・タブレット市場の販売動向にも影響を与えそうだ。しかし、今回の値上げの対象はMacとiPadなどで、iPhoneは据え置かれた。

　値上げの背景にはAI需要の拡大によるメモリーやSSDの需給逼迫がある。データセンター向けに供給がシフトしたことで価格が高騰し、コンシューマー向け製品に影響が広がっていた。

　PCメーカー各社が2026年初頭から値上げを表明する中、Appleはこれまで価格を据え置いてきた。しかし部材コストの上昇を吸収しきれず、今回ついに方針転換した格好だ。

　販売動向を見ると、値上げ前後で大きな変化が生じている。6月25日の価格改定直前から需要が急増。とりわけApple製品の販売は26日に指数が大きく伸長しピークに達した。市場全体でも販売数量は伸長したものの、Appleの上昇幅はそれを大きく上回っており、値上げ前の駆け込み需要が同社製品に集中した構図が浮かび上がる。特にApple製品は単価が高く、値上げ幅も大きいことから価格変動の影響を受けやすく、需要の振れ幅も大きくなったとみられる。

　一方で、値上げ実施後は反動減が顕著となった。販売数量は急速に落ち込み、特にAppleの指数は29日にかけて大幅に低下。こうした動きは、価格改定前に需要が一気に前倒しされる典型的なパターンといえる。今後は値上げ後の価格帯が受容されるまで、販売数量は伸び悩む可能性が高い。

　こうした傾向はノートPC、タブレット端末のいずれでも共通しており、価格改定前後で需要が大きく変動する構図が確認できる。特定のカテゴリに限らない、横断的な動きといえそうだ。

　ただし、同様のコスト環境が続く中でiPhoneは値上げを免れるとは考えにくい。次期モデルでの値上げは不可避と考えられる。加えて円安も進行しており、国内における販売価格の上昇幅は今回を上回る可能性もある。（BCN総研・森英二）