5月のPC出荷、台数減続くも単価上昇　ノートは前年並み維持

　一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）が、2026年5月のパソコン国内出荷台数・金額を発表した。全体の出荷台数は50万1千台、出荷金額は686億円だった。台数は前月に続き前年比88.6％と2ケタ減となった一方、金額は97.7％とほぼ前年並みにとどまった。デスクトップPCの出荷台数は5万6千台（前年比65.2％）、出荷金額は90億円（同74.7％）と大きく前年を下回った。ノートPCの出荷台数は44万5千台（同92.8％）、出荷金額は596億円（同102.4％）となった。この結果、デスクトップPCは更新需要一巡の影響をノート以上に受けた可能性がある。ノートPCは台数が前年並みにとどまる一方、金額は前年を上回り、単価上昇の傾向がみられる。

　JEITAによると、「Windows 10のサポート終了を背景とした買い替え需要が一巡したことによるものであり、台数は2024年度並みの水準を維持している」とのこと。そこで、24年5月と26年5月の出荷実績を比較してみた。

　24年5月の全体の出荷台数は49万8千台であったのに対し、26年5月は50万1千台とほぼ同水準となった。しかし、金額では24年は595億円であったのに対し、686億円だった。台数はほぼ横ばいながら金額が15％伸長しており、メモリーやSSDなど部材価格の上昇が平均単価を押し上げた構図がより鮮明となった。（BCN総研・森英二）

※JEITAの自主統計の参加会社は以下の8社。

Apple Japan（同）、NECパーソナルコンピュータ（株）、セイコーエプソン（株）、Dynabook（株）、パナソニック コネクト（株）、富士通クライアントコンピューティング（株）、（株）ユニットコム、レノボ・ジャパン（同）