メモリー・SSD高騰で自作PC市場が急減速──パーツ販売、半年で4割減

メモリーと内蔵SSDの価格が、供給バランスの崩れを背景に高止まりしている。この影響はメーカーPCの平均単価上昇だけにとどまらず、自作PC市場では、主要パーツ（CPU、マザーボード、グラフィックボード）の販売が急減速している実態が、「BCNランキング」のデータから明らかになった。

　最初にメモリーと内蔵SSDの価格変動を振り返る。ここでは、メモリーの半分超を占めるDDR5、内蔵SSDはM.2などのボード型において、1GBあたりの単価（GB単価）を算出した。DDR5とボード型SSDのGB単価は、25年11月を境に急騰していることが読み取れる。AIサーバー向けへの供給シフトにより、コンシューマー市場における需給が逼迫したことが要因だ。それまで500円前後で推移していたDDR5のGB単価は、25年11月に約700円、26年2月には1,886.58円へと急騰し、約4倍に達した。また、ボード型のGB単価も10円前後から20円台へと、ほぼ倍増となった。

　次に、自作PC市場の主要パーツの動向に目をむける。それぞれの23年4月の販売数量を「100.0」として指数を算出した。24年末のCPU新製品投入を契機に主要パーツの需要は活性化した。特にマザーボードの販売指数は24年12月に227.6まで伸長した。CPUも172.7、グラフィックボードも147.7まで指数が上昇。また、マザーボードは25年7月にも180.4まで伸長した。25年12月にグラフィックボードの指数は207.3に達し、CPUも155.0を記録。この伸長は、メモリーや内蔵SSDの価格高騰を背景に駆け込みが起きたとも考えられる。25年末から26年初にかけて、主要パーツの需要は一転して右肩下がりに転じた。

　そこで、GB単価の推移と販売数量指数を重ねてみたところ、価格急騰と需要減速のタイミングはほぼ一致している。メモリーとSSDの価格高騰が、自作PC需要減速の直接的な要因であることが裏付けられる。

　今後もメモリーや内蔵SSDのGB単価の高止まりが続く限り、自作PCの主要パーツの市場回復は限定的とみられる。既にメモリー類の価格高騰の影響はPCにとどまらず、スマートフォンやゲーム機にも広がっており、半導体需給の歪みはコンシューマー向けの家電市場全体の重しとなっている。（BCN総研・森英二）