SSDやHDDの価格上昇が続く中、影響はメモリーカード市場にも波及している。BCNランキングをもとに同市場における1GBあたりの単価（GB単価）の推移を分析した。なお、分析の対象はmicroSDXC（UHS-I / Class 10）、Express非対応モデルとする。 メモリーカード GB単価推移 　2025年9月から10月までは、GB単価は16〜18円台のレンジで推移していた。25年11月2週に一時的に19.07円まで上昇するが、翌週には沈静化した。26年2月2週に再び19円台に達すると、翌3月1週に23.17円まで急騰。その後も上昇は継続し、3月3週には25.52円まで達した。4月3週は27.05円と更に高騰し、この勢いは続きそうだ。SSDやHDDの価格上昇は25年11月〜12月から始まっているが※1※2、メモリーカード市場への波及は少し遅れた形だ。価格上昇の主な原因の一つは、NANDフラッシュメモリーの供給がAIデータセンター用途に優先されているためとみられる。 ※1関連記事： AI需要でSSD価格が急騰。ボード型SSDの値動きとメーカー

生成AI需要の拡大を背景に、メモリーやSSDといった半導体関連部材の価格が上昇している。半導体を多く搭載するデジタル家電製品、とりわけノートPCにも、その影響は大きく及んでいる。今回はノートPC市場を取り上げ、2020年以降の平均単価の推移と、その背景を整理していく。 ノートPCの平均単価推移 ノートPCの平均単価推移 　2020年1月のノートPCの平均単価は10万1000円だった。当時はWindows 7のサポート終了に伴う更新需要が一巡する局面にあったが、直後に発生した新型コロナウイルス感染症の拡大により、在宅勤務やオンライン授業向けの需要が急増した。 　メーカー各社は、Windows 7の更新需要の反動減を見込んで生産を抑制し、ノートPCの在庫は急速に逼迫した。加えて、半導体の発注も絞られていたため、半導体の需給バランスが崩れたことにより、平均単価は上昇基調へと転じた。 　22年以降は、円安の進行が平均単価をさらに押し上げた。輸入部材比率の高いノートPCにとって、為替の影響は大きく、価格転嫁が避けられない状況となった。こうした環境は23年以

BCNランキングを使い、フィーチャーフォンとスマートフォンを合わせた携帯電話市場の動きを四半期ベースごとに、2018年から26年1Qまでの約8年の動きを振り返る。概して販売数が増加するのは1Q（1-3月）だ。理由としては、新生活に備え新たな端末を購入する傾向が強いため。他に4Q（10-12月）も販売数増加する。こちらはボーナス商戦の影響が大きい。 18年以降の携帯電話市場をデータで追う 携帯電話市場の販売台数指数推移（18年1Q=1.00） 　18年1Qの販売台数を「1.00」として指数を算出した。19年1Qは前年の同期を上回る販売になった。要因は通信料金と端末代金を分離するという、電気通信事業法改正案の閣議決定がなされたことが大きい。加えてキャリアの料金体系変更も発表され、駆け込み需要が発生した。同年10月には分離プランが義務化されたこと、消費増税によって携帯電話の販売は大きく落ち込んだ。 　20年1Qは、新型コロナウイルスの感染拡大により家電量販店やキャリアショップの営業時間を短縮したことが響き、新生活需要は喚起されなかった。その後も緊急事態

2026年に入り、Blu-ray関連機器の出荷終了や生産完了の発表が相次いでいる。こうした動きは、10年代に始まったBlu-rayメディアの販売終了や事業撤退の“連鎖”なのだろうか。時系列を整理すると、その答えは必ずしも単純ではない。 10年代：メディアメーカーの撤退が相次ぐ 　まず、Blu-rayメディアをはじめとする光メディア市場から、日本の大手メーカーが撤退し始めたのは10年代半ばである。15年12月、太陽誘電が光記録メディア製品の販売を終了。続いて、19年12月には三菱ケミカルメディアがCMC Magnetic Corporation（現Verbatim）へ事業売却を行い、国内で存在感のあったメディア供給企業が次々と市場から姿を消していった。 20年代：メディア生産自体も停止へ 　この流れは20年代にも及び、国産Blu-rayメディアは縮小の一途をたどった。23年2月、パナソニックが録画用Blu-rayメディアの生産を完了。続いて25年2月にはソニーも生産を終了した。 　こうしたBlu-rayメディアの動きだけを見ると、供給が細った結果、

地デジ移行後、薄型テレビ市場では国内メーカーの明暗が鮮明となった。シャープは14年に40.1％でピークを迎えた後、価格競争の長期化で収益が悪化し、16年に鴻海傘下へ。東芝は15年の粉飾問題を機に生産撤退し、シェアは後退。対照的に11年参入のHisenseは12年0.7％から18年10.2％へ急伸し、東芝映像ソリューションを傘下に収めた。パナソニックはプラズマ撤退後にシェアが縮小し、18年には16.8％へ低下。ソニーは13年に1割を切ったが、方針転換で再び上向いた。19-25年は中国勢が台頭し、Hisenseは25年に16.6％、TCLは10.2％を獲得。SKYWORTHも参入し、25年以降はパナソニックの海外販売を担うなど、日本メーカーは中国・台湾勢との提携・収れんが進む構図が強まった。