top of page

記事
Article


テレビ市場の変遷 - 2 -:国内勢の後退と中国メーカーの躍進(12-25年)
地デジ移行後、薄型テレビ市場では国内メーカーの明暗が鮮明となった。シャープは14年に40.1%でピークを迎えた後、価格競争の長期化で収益が悪化し、16年に鴻海傘下へ。東芝は15年の粉飾問題を機に生産撤退し、シェアは後退。対照的に11年参入のHisenseは12年0.7%から18年10.2%へ急伸し、東芝映像ソリューションを傘下に収めた。パナソニックはプラズマ撤退後にシェアが縮小し、18年には16.8%へ低下。ソニーは13年に1割を切ったが、方針転換で再び上向いた。19-25年は中国勢が台頭し、Hisenseは25年に16.6%、TCLは10.2%を獲得。SKYWORTHも参入し、25年以降はパナソニックの海外販売を担うなど、日本メーカーは中国・台湾勢との提携・収れんが進む構図が強まった。

森英二
3月19日読了時間: 3分


テレビ市場の変遷 - 1 -:地デジ特需と国内メーカーの明暗(05-11年)
薄型テレビ市場は地上デジタル放送(地デジ)の普及とともに拡大した。07年を指数100とすると、地デジ移行と家電エコポイント事業が追い風となり、販売台数は10年に304.6、11年も254.4と高水準を記録する。11年の地デジ完全移行後は買い替え需要が前倒しされた反動で市場が縮小し、13年以降は基点を下回った。
05-11年のメーカーシェアでは、シャープが4割前後を占め独走。ソニーとパナソニックが続き、東芝はREGZAの浸透で10年に2位へ浮上した。一方、日立・ビクター・バイ・デザイン・三菱、そしてパイオニアなどプラズマ勢は撤退が相次ぐ。価格競争の激化や採算性の悪化が背景にあり、薄型テレビ市場は大きな構造転換期を迎えていた。

森英二
3月12日読了時間: 4分


AI需要でSSD価格が急騰。ボード型SSDの値動きとメーカー勢力図の変化
2025年夏以降、DRAMをはじめとしてSSDやHDDにも値上げの波が押し寄せている。要因は、AI向けの需要に対応するため、供給とのバランスが崩れていることだ。影響はコンシューマー市場にも波及している。加えて、26年2月にMicron Technologyがコンシューマー事業から撤退することを発表している。 今回は内蔵SSDにスポットを当てる。「いつから値上がりが始まったのか」「値上がりによって何が変化したのか」を、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」をもとに探った。 内蔵SSDには、M.2などの「ボード型」とそれ以外の2.5"内蔵型などの「その他」に2種類に分けることができる。現在では「ボード型」が6-7割を占めており、主流になりつつある。今回は「ボード型」のデータを使う。 値上がりはいつから始まったのか GB単価と平均容量の推移(週次) 週ごとに1GBあたりの単価(GB単価)を算出した。25年5月第1週のGB単価は、10.06円で、以降多少の変動はあるものの、10-11円の間で推移していた。しかし、11月

森英二
2月19日読了時間: 3分


DRAMはいつから値上がりした? 半年で4倍超に高騰した理由を実売データで解説
AIの拡大に伴い、DRAMやSSDなどの値上がりが顕著だ。今回はDRAMが、いつから値上がりし始めたのか、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」をもとに探ってみる。また、値上がりに伴い、平均容量の変化もみていく。 DDR4からDDR5への移行と揺り戻し 規格別販売数量構成比推移(週次) まず、DRAMの規格別販売状況について把握していく。現在、DDR4とDDR5がメインの規格となる。2025年5月第1週では、DDR4が62.1%、DDR5は32.2%だった。以降、DDR5の比率は7月第2週に4割、11月第1週に5割と徐々に増加していることが明らかだ。しかし、11月第4週の57.9%をピークに減少へと転じる。直近の26年1月第5週のDDR5の構成比は33.5%で、25年5月第1週とほぼ同じ構成比に戻っている状態だ。 この構成比の増減には、単価の変動が大きく作用している。では次に1GBあたりの単価(GB単価)の推移をみていく。 GB単価はいつから急騰し始めたのか 規格別のGB単価推移(週次) まず、DDR4は、5月

森英二
2月6日読了時間: 3分


地デジ特需から動画配信へ、レコーダー市場は08年比4分の1以下に
2025年12月1日に、一般社団法人私的録音録画補償金管理協会(sarah)により、私的録音録画補償金の徴収が始まった。補償金額はレコーダー1台あたり200円(税込)、Blu-rayディスクは基準価格の1%(税別)だ。レコーダー市場に補償金制度だけでなく、メーカーの動向なども含め、市場に変化が起こっている。 08年以降のレコーダー市場を色々な数値を使い、推移をみていく。販売データは、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」をもとに販売台数指数を算出した。出荷台数は、電子情報技術産業協会(JEITA)の民生用電子機器国内出荷統計から、BDレコーダーの出荷台数。ただし、以前は録再と再生専用を合計した出荷数の発表だったため、レコーダーとプレーヤーの出荷台数を使っている。総世帯の普及率と保有台数、平均使用年数は、内閣府の消費動向調査を用いる。こちらもJEITA同様、光ディスクプレーヤー・レコーダーを合わせた数値となる。 レコーダー市場の歴史を簡単に振り返り 05年から06年頃、DVDの次の規格として、ソニーやパナソニックな

森英二
1月27日読了時間: 4分
bottom of page
