日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 -------------------- ※2026年5月までのデータを集計したトレンドとなります。 大画面化が着実に進行、薄型テレビ ― 2026年6月 薄型テレビ市場で50型以上の構成比が拡大しており、大画面化が着実に進行している。背景には、4K以上の液晶テレビの伸長が大きく寄与している。 メーカーシェアでは、3月をピークにTCLがシェアを落とし、パナソニックとソニーを含めた上位3社による競争が続いている。上位3社の順位は比較的安定した推移となっている。 レコーダー市場では、いわゆるソニーショック以降、4か月ぶりに金額ベースの前年比がプラスに転じた。メーカーがパナソニックとシャープに集約されたことで価格競争が緩和され、平均単価の上昇が続いていることが背景にある。 本レポートは、BCN総研が

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 薄型テレビ（液晶テレビ、有機ELテレビ）、レコーダー、デジタルカメラ（一体型、交換型）、パソコン（ノート、デスクトップ）、タブレット端末、スマートフォンの各市場概況について、直近1年間の動きをビジュアルで把握できます。では、直近の各市場の動きを抜粋して簡潔に紹介します。 ※2026年3月までのデータを集計した概況となります。 ---------- 需要増の要素は多かったが、盛り上がりに欠ける 2026年3月の市場概況は、新生活需要やガラケー（3Gサービス）終了といった需要増の要因が複数存在したものの、全体としては今一つ盛り上がりに欠ける結果となった。 ・薄型テレビ市場全体では前年並みにとどまった。有機ELテレビは前年を大きく下回った一方で、4K以上の液晶テレビが堅調に推移し、そのマイナス分を補

地デジ移行後、薄型テレビ市場では国内メーカーの明暗が鮮明となった。シャープは14年に40.1％でピークを迎えた後、価格競争の長期化で収益が悪化し、16年に鴻海傘下へ。東芝は15年の粉飾問題を機に生産撤退し、シェアは後退。対照的に11年参入のHisenseは12年0.7％から18年10.2％へ急伸し、東芝映像ソリューションを傘下に収めた。パナソニックはプラズマ撤退後にシェアが縮小し、18年には16.8％へ低下。ソニーは13年に1割を切ったが、方針転換で再び上向いた。19-25年は中国勢が台頭し、Hisenseは25年に16.6％、TCLは10.2％を獲得。SKYWORTHも参入し、25年以降はパナソニックの海外販売を担うなど、日本メーカーは中国・台湾勢との提携・収れんが進む構図が強まった。

薄型テレビ市場は地上デジタル放送（地デジ）の普及とともに拡大した。07年を指数100とすると、地デジ移行と家電エコポイント事業が追い風となり、販売台数は10年に304.6、11年も254.4と高水準を記録する。11年の地デジ完全移行後は買い替え需要が前倒しされた反動で市場が縮小し、13年以降は基点を下回った。 05-11年のメーカーシェアでは、シャープが4割前後を占め独走。ソニーとパナソニックが続き、東芝はREGZAの浸透で10年に2位へ浮上した。一方、日立・ビクター・バイ・デザイン・三菱、そしてパイオニアなどプラズマ勢は撤退が相次ぐ。価格競争の激化や採算性の悪化が背景にあり、薄型テレビ市場は大きな構造転換期を迎えていた。

薄型テレビ市場は前年並みを維持している。有機ELテレビは減少傾向が続く一方、4K以上の液晶テレビは単価上昇を背景に金額ベースで2ケタ増と対照的だ。新生活需要を控えるなか、平均画面サイズはやや小型へと振れ始めた。メーカーシェアはTVS REGZAが首位を堅守し、大きな順位変動はない。関連市場のレコーダーは、TVS REGZAに続きソニーも出荷終了を発表。約5年ぶりに台数・金額とも前年プラスとなったが、市場規模は3年前の8割にとどまる。