日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 薄型テレビ（液晶テレビ、有機ELテレビ）、レコーダー、デジタルカメラ（一体型、交換型）、パソコン（ノート、デスクトップ）、タブレット端末、スマートフォンの各市場概況について、直近1年間の動きをビジュアルで把握できます。では、直近の各市場の動きを抜粋して簡潔に紹介します。 ※2026年3月までのデータを集計した概況となります。 ---------- 需要増の要素は多かったが、盛り上がりに欠ける 2026年3月の市場概況は、新生活需要やガラケー（3Gサービス）終了といった需要増の要因が複数存在したものの、全体としては今一つ盛り上がりに欠ける結果となった。 ・薄型テレビ市場全体では前年並みにとどまった。有機ELテレビは前年を大きく下回った一方で、4K以上の液晶テレビが堅調に推移し、そのマイナス分を補

2026年2月デジタルカメラ出荷実績（日本向け） 2026年2月デジタルカメラ出荷台数（日本向け） 　26年2月の出荷台数は、前月より1.4万台増加し9.2万台、出荷金額は62億1186万円となった。タイプ別にみると、レンズ一体型の出荷台数は4.8万台、出荷金額は19億5413万円。ミラーレスの出荷台数は4.3万台、出荷金額は41億7600万円で、2月の出荷台数が4万台を超えたのは2019年以来となる。一眼レフは出荷台数1338台、出荷金額8173万円だった。なお、26年1月よりケンコー・トキナーが統計対象に加わった。一眼レフの出荷台数は前年を上回ったものの、出荷金額は前年を下回った。25年2月比では80.9％（1億106万円）となっている。（BCN総研・大嶋敬太） ※CIPAの統計の参加会社は以下の9社。 OMデジタルソリューションズ（株）、キヤノン（株）、（株）ケンコー・トキナー、（株）シグマ、ソニー（株）、（株）ニコン、パナソニック エンターテインメント＆コミュニケーション（株）、富士フイルム（株）、リコーイメージング（株）...

CIPAが発表した統計によると、2025年のデジタルカメラ国内出荷台数は約99万6千台（前年比98.4％）。月次推移では春の4月に8万7千台でピークを迎えた後、夏場は横ばいで推移。しかし10月以降に急増し、10〜12月はいずれも10万台超えを記録した。2026年1月の出荷台数は7.8万台で前年同月比158.5％と大幅増。ただし統計参加企業の追加による影響が含まれる。タイプ別ではレンズ一体型・ミラーレスともに前年比150％超と好調な一方、一眼レフは前年並みにとどまった。年末商戦を中心に市場回復の兆しが見られるなか、2月末から3月初旬に開催されたCP+2026の来場者数も前年比約104％と増加し、市場の活況が裏付けられた。

26年2月のデジタルカメラ市場は、レンズ一体型が台数・金額ともに前年比2ケタプラスを維持し、好調が続いた。一方、レンズ交換型は前年を上回ったものの、伸びは徐々に鈍化している。ミラーレス一眼では「VLOGCAM ZV-E10 II」が販売を牽引し、ソニーのシェアが上昇。2位のキヤノンとの差を広げつつある。市場全体では、JK Imagingが前月からシェアを伸ばし、エントリー層を中心に存在感を強めた。

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 薄型テレビ（液晶テレビ、有機ELテレビ）、レコーダー、デジタルカメラ（一体型、交換型）、パソコン（ノート、デスクトップ）、タブレット端末、スマートフォンの各市場概況について、直近1年間の動きをビジュアルで把握できます。では、直近の各市場の動きを抜粋して簡潔に紹介します。 ※2026年2月までのデータを集計した概況となります。 ---------- メーカー再編や市場撤退で波乱の予感 2026年2月の市場概況は、各カテゴリーで数字の明暗が分かれ、先行きの見通しが難しい状況だ。 ・薄型テレビ市場は前年並みの水準で推移している。しかし、日本メーカーが相次いで中国メーカーと手を組むことが報道され、今後の市場構造の変化が注目される。 ・レコーダー市場は、ソニーの出荷終了発表をきっかけに大きく動いた。1月