デジタルカメラ国内出荷、25年10～12月は10万台超

　一般社団法人カメラ映像機器工業会（CIPA）は3月2日、2026年1月のデジタルカメラ出荷統計を発表した。これをもとに、25年の月次推移と26年1月の国内出荷を振り返る。（なお、本文中の台数はすべて概数で表記している。）

　25年1年間の出荷台数は99万6千台で、前年比98.4％となった。1月は4万9千台でスタートし、春にかけて増加。4月に8万7千台でひとつの山を形成した後、5月から9月にかけては横ばい気味に推移し、10月以降は一転して急増。10月-12月はいずれも10万台を超えた。10万台を超えたのは24年7月以来となる。

　26年1月の出荷台数は7.8万台で、前年同月比158.5％。一方、出荷金額は57億4302.4万円で、同156.4％となった。タイプ別に前年同月比をみると、レンズ一体型は、台数が167.7％、金額が155.0％。ミラーレスは、台数が152.7％、金額が159.1％となった。一眼レフでは、台数が102.6％、金額が104.1％と前年並みを維持した。ただし、2026年1月出荷分より、デジタルカメラ統計の参加企業が追加されたため、前年同月比には参加企業増加分の影響が含まれる。

　25年のデジタルカメラ全体としては、年末商戦期を中心に出荷台数の回復が見られた。こうした流れのなか、2月26日から3月1日にかけてパシフィコ横浜でカメラの総合展示会「CP+2026」が開催された。来場者数は前年比約104%を記録し、市場の活気を裏付ける数字となった。（BCN総研・大嶋敬太）

※CIPAの統計の参加会社は以下の9社。

OMデジタルソリューションズ（株）、キヤノン（株）、（株）ケンコー・トキナー、（株）シグマ、ソニー（株）、（株）ニコン、パナソニック エンターテインメント＆コミュニケーション（株）、富士フイルム（株）、リコーイメージング（株）

※2026年1月分より、株式会社ケンコー・トキナーがデジタルカメラ統計に参加。