日本のデジタル家電市場概況 -- 2026年1月

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の家電量販店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。

薄型テレビ（液晶テレビ、有機ELテレビ）、レコーダー、デジタルカメラ（一体型、交換型）、パソコン（ノート、デスクトップ）、タブレット端末、スマートフォンの各市場概況について、直近1年間の動きをビジュアルで把握できます。では、直近の各市場の動きを抜粋して簡潔に紹介します。

※2025年12月までのデータを集計した概況となります。

----------

デジタル家電市場に影を落とし始めたメモリー不足

薄型テレビ市場全体で、5か月ぶりに販売台数・金額が前年同月でマイナスとなった。とはいうものの、23年12月とほぼ同水準であり、市場規模が縮小したというわけではない。薄型テレビ市場の6割近くを占める、液晶テレビ（4K以上）が前年割れになったことが影響した。また、有機ELテレビの販売は3年間で6割減と厳しい状況に追い込まれている。市場全体のメーカーシェアではTVS REGZAが首位、シャープとHisenseが商戦期に2位争いを繰り広げる展開に大きな変化はない。

レコーダー市場の縮小は止まらない。ネット環境の充実により、配信サービスの浸透が大きく影響している。加えて私的録画補償金の徴収開始が市場縮小のダメ押しになったと言えそうだ。

デジタルカメラ市場全体における販売台数・金額の前年同月比は、25年8月以降2ケタプラスが続く。タイプごとでは、レンズ一体型とミラーレスで2ケタプラスとなっている。しかし、一眼レフの販売台数は、この3年で5分の1までに縮小している。市場全体のメーカーシェアでは、KODAKと富士フイルム、キヤノンが首位を争う混戦模様となっている。

タブレット端末を含むパソコン市場は、15か月ぶりに台数・金額で前年割れとなった。タブレット端末の販売が前月ピークになったこともあり、反動減が起こったと思われる。ノートとデスクトップは依然として前年比2ケタプラスを維持している。これはDRAMとNANDの需給バランス崩壊により、今後値上げ必至であることが大々的に報道されたため、需要の前倒しが発生しているといえるだろう。加えて円安も単価上昇に拍車をかけるだろう。

販売台数の前年同月比が、21か月にわたりプラスで推移していたスマートフォン市場だったが、マイナスに転じた。ただし、指数では右肩上がりが続いている。食料品など消費財の価格上昇により、スマートフォンの購入が思ったように伸びていないとも考えられる。前段でも書いたように、DRAMとNANDの影響がスマートフォン市場にも波及し、新製品の価格上昇は必須だ。今後、パソコンで生じているような需要の前倒しが発生する可能性も高い。

----------

本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。貴社の次なるビジネス戦略立案において不可欠な情報になると思います。ぜひこの機会に、BCN総研のレポートをご活用ください。

BCN総研とは

長年にわたり蓄積した知識や知見を活かし、変化し続けるデジタル家電市場の動向を分析し、ビジネスのヒントやアイデアを提供することで、クライアント企業のマーケティング活動をサポートしています。本レポートは、自社の市場シェアや競合動向の把握、新商品開発における定量的なエビデンスの確保、マーケティング予算の最適配分と効果測定など、多岐にわたるビジネス課題の解決に貢献するものです。