top of page


スマートフォン市場の最新トレンド -- 2026年1月
日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2025年12月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- ●前年同月を下回るが、指数は右肩上がり続く 21か月連続したプラスで推移していたスマートフォン市場だったが、前年同月比がマイナスとなった。マイナスとはいえ、前年より4.2ポイント減に過ぎず、指数推移では右肩上がりが続いている。 メーカーシェアに目を向けると、アップルが6割を占め、首位。シェアをけん引しているのは「iPhone 17」だ。以下、SAMSUNG、Google、シャープと続く。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。貴社の次なるビジネス戦略立案において不可欠な情報になると思います。ぜひこの機

BCN
1月21日読了時間: 1分


PC・タブレット端末市場の最新トレンド -- 2026年1月
日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2025年12月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- メモリー不足の影響直撃、需給崩壊の兆し タブレット端末を含めたパソコン市場全体では、販売台数が前年同月比で2ケタのマイナスとなった。 種類別にみるとノートとデスクトップは2ケタのプラスを維持している。これは、メモリー(DRAM・NAND)の需給バランスの崩れによる価格上昇を見込んだ、先食い需要が発生していると考えられる。 一方で、タブレット端末の販売は前年同月比で6割まで落ち込んだ。25年11月の好調からの反動減とみられる動きで、市場の勢いにやや陰りがみられる。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。

BCN
1月20日読了時間: 1分


デジタルカメラ市場の最新トレンド -- 2026年1月
日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2025年12月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- デジカメ市場、5か月連続2ケタ成長で回復中 デジタルカメラ市場全体の12月の前年同月比は、台数・金額とも2ケタプラスとなった。タイプ別にみると、レンズ一体型とミラーレスがともに2ケタプラス。しかし、一眼レフは半分にも届かない状況だ。 メーカーシェアにおいては、富士フイルムとKODAK、キヤノンが1.3ポイント差の中でひしめき合い、混戦模様だ。しかし、こちらもタイプ別でシェアをみると、レンズ一体型では、KODAKを富士フイルムとキヤノンが追い上げる展開。ミラーレスではソニーとキヤノンが激しい首位争いを繰り広げ、3位を富士フイルムとニコンが争っている。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOS

BCN
1月19日読了時間: 1分


薄型テレビとレコーダー市場の最新トレンド -- 2026年1月
日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2025年12月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- TV市場が前年割れ、需要先食いの反動が原因 薄型テレビ市場全体で25年7月以来、5か月ぶりに前年同月比がマイナスになった。市場の6割近くを占める、液晶テレビ(4K以上)が前年割れになったことが影響している。また、11月に各販売店で実施していたブラックフライデーセールが年末商戦の需要を先食いした格好だ。有機ELテレビの前年同月比は5割台まで落ち込み、底打ち感が遠のいた。 レコーダー市場の縮小は止まらない。12月1日からBlu-rayに対する私的録画補償金徴収が開始になり、製品価格に上乗せになる形となった。これが更なる市場縮小に追い打ちをかけているといえそうだ。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供

BCN
1月16日読了時間: 1分


日本のデジタル家電市場概況 -- 2026年1月
日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の家電量販店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 薄型テレビ(液晶テレビ、有機ELテレビ)、レコーダー、デジタルカメラ(一体型、交換型)、パソコン(ノート、デスクトップ)、タブレット端末、スマートフォンの各市場概況について、直近1年間の動きをビジュアルで把握できます。では、直近の各市場の動きを抜粋して簡潔に紹介します。 ※2025年12月までのデータを集計した概況となります。 ---------- デジタル家電市場に影を落とし始めたメモリー不足 薄型テレビ市場全体で、5か月ぶりに販売台数・金額が前年同月でマイナスとなった。とはいうものの、23年12月とほぼ同水準であり、市場規模が縮小したというわけではない。薄型テレビ市場の6割近くを占める、液晶テレビ(4K以上)が前年割れになったことが影響した。また、有機ELテレビの販売は3年間で6割減と厳しい状

BCN
1月15日読了時間: 3分


PC・タブレット端末市場の最新トレンド -- 2025年12月
日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2025年11月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- 2025年10月14日にWindows 10のサポートは終了となった。しかし、11月のパソコン販売はさほど落ち込まなかった。さほど落ち込まなかった要因は、販売店各社が実施したブラックフライデーのセールが大きく影響している。 特にタブレット端末においては、前年の2倍近くまで販売が伸びた。第11世代iPadの販売台数が爆発的に増加したことが、パソコン市場全体の落ち込みを食い止めた形となっている。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。貴社の次なるビジネス戦略立案において不可欠な情報になると思います。ぜひこ

BCN
2025年12月12日読了時間: 1分


デジタルカメラ市場の最新トレンド -- 2025年12月
日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2025年11月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- デジタルカメラ市場において、レンズ一体型と交換型の比率は7:3で推移している。交換型においてはミラーレスが9割程を占める状況が続く。 一体型のメーカーシェアではKODAKが首位に変わりはないものの、前月からシェアを落とした。代わりにシェアを大きく伸ばしたのが富士フイルムだ。23年発売の「instax mini EVO」の販売増が要因。ミラーレスでは、キヤノンとソニーの首位争いが続いている。 デジタルカメラ市場全体においては、上記にも登場した、キヤノン、富士フイルム、KODAKが熾烈な首位争いを展開している。少し離されているものの、ソニーも首位争いに加わりそうな状態だ。 ---------- 本レポートは、BCN

BCN
2025年12月11日読了時間: 1分
bottom of page
