日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 薄型テレビ（液晶テレビ、有機ELテレビ）、レコーダー、デジタルカメラ（一体型、交換型）、パソコン（ノート、デスクトップ）、タブレット端末、スマートフォンの各市場概況について、直近1年間の動きをビジュアルで把握できます。では、直近の各市場の動きを抜粋して簡潔に紹介します。 ※2026年3月までのデータを集計した概況となります。 ---------- 需要増の要素は多かったが、盛り上がりに欠ける 2026年3月の市場概況は、新生活需要やガラケー（3Gサービス）終了といった需要増の要因が複数存在したものの、全体としては今一つ盛り上がりに欠ける結果となった。 ・薄型テレビ市場全体では前年並みにとどまった。有機ELテレビは前年を大きく下回った一方で、4K以上の液晶テレビが堅調に推移し、そのマイナス分を補

2026年2月デジタルカメラ出荷実績（日本向け） 2026年2月デジタルカメラ出荷台数（日本向け） 　26年2月の出荷台数は、前月より1.4万台増加し9.2万台、出荷金額は62億1186万円となった。タイプ別にみると、レンズ一体型の出荷台数は4.8万台、出荷金額は19億5413万円。ミラーレスの出荷台数は4.3万台、出荷金額は41億7600万円で、2月の出荷台数が4万台を超えたのは2019年以来となる。一眼レフは出荷台数1338台、出荷金額8173万円だった。なお、26年1月よりケンコー・トキナーが統計対象に加わった。一眼レフの出荷台数は前年を上回ったものの、出荷金額は前年を下回った。25年2月比では80.9％（1億106万円）となっている。（BCN総研・大嶋敬太） ※CIPAの統計の参加会社は以下の9社。 OMデジタルソリューションズ（株）、キヤノン（株）、（株）ケンコー・トキナー、（株）シグマ、ソニー（株）、（株）ニコン、パナソニック エンターテインメント＆コミュニケーション（株）、富士フイルム（株）、リコーイメージング（株）...

内閣府の消費動向調査によると、2025年に二人以上世帯のテレビの保有台数が2台を下回った。一方、スマートフォン（スマホ）は2.28台となっている。テレビの保有台数が1台を超えてからピークに達するまでに30年かかったのに対し、スマホはわずか10年、3倍のスピードで普及した。スマホで動画配信サービスを楽しむなど視聴スタイルの多様化が、テレビの保有台数の低下につながっている。 カラーテレビと携帯電話・スマートフォンの保有台数推移（二人以上の世帯） 内閣府 消費動向調査を基にBCN総研で作成 「家電の王様」だったカラーテレビのピークは2005年 　日本初のカラーテレビは、カラー放送の本放送が始まった1960年に東京芝浦電気（現・東芝）が開発した。カラーテレビの保有台数の統計を取り始めたのは1967年からだ。表の単位は100世帯当たりの平均保有台数のため、1世帯当たりに換算すると当時は0.016台となる。白黒テレビが主流で、カラーテレビは高根の花だった。 　1970年代に入ると、「新・三種の神器」としてカラーテレビ、エアコン（クーラー）、自動車が3Cとして

携帯電話各社の決算発表資料を基に、端末の販売数（出荷数を含むが、本稿では販売数に統一）を抽出した。なお、docomo、KDDI（au）、SoftBankの3社は販売数を公表しているが、楽天モバイルは非開示のため、本集計には含めていない。 全体の販売数推移（年度） 　まず、3キャリア合計の販売数をみる。1Qから3Qまでの累計で、22年度は2,024.8万台、23年度は2,101.3万台、24年度は2,064.3万台と、いずれも2,000万台を少し上回る水準で推移してきた。これに対し、25年度は2,302.0万台に達しており、過去4年の中で最も高い水準となっている。この背景には、docomoにおける3Gサービス（FOMA）の終了が大きく影響していると考えられる。3月11日時点でも約35万回線が残存していることを踏まえると、4Qにおいても販売数の上積みが見込まれる。 キャリアごとの販売数推移（四半期） 　次に、販売数をキャリア別にみる。最も販売数が多いのはdocomoで、これまで四半期あたり300万台を上回る水準で推移していたが、3Gサービス終了を控え

2026年に入り、Blu-ray関連機器の出荷終了や生産完了の発表が相次いでいる。こうした動きは、10年代に始まったBlu-rayメディアの販売終了や事業撤退の“連鎖”なのだろうか。時系列を整理すると、その答えは必ずしも単純ではない。 10年代：メディアメーカーの撤退が相次ぐ 　まず、Blu-rayメディアをはじめとする光メディア市場から、日本の大手メーカーが撤退し始めたのは10年代半ばである。15年12月、太陽誘電が光記録メディア製品の販売を終了。続いて、19年12月には三菱ケミカルメディアがCMC Magnetic Corporation（現Verbatim）へ事業売却を行い、国内で存在感のあったメディア供給企業が次々と市場から姿を消していった。 20年代：メディア生産自体も停止へ 　この流れは20年代にも及び、国産Blu-rayメディアは縮小の一途をたどった。23年2月、パナソニックが録画用Blu-rayメディアの生産を完了。続いて25年2月にはソニーも生産を終了した。 　こうしたBlu-rayメディアの動きだけを見ると、供給が細った結果、

26年2月パーソナルコンピュータ国内出荷実績（JEITA） 　2026年2月のパソコン国内出荷は、法人向け需要の落ち込みが響き、台数・金額ともに前年比で2ケタのマイナスとなった。一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）が発表したデータによれば、個人向けは堅調だったものの、法人向けが低調に推移し、全体の出荷台数は60万4千台、出荷金額は766億円にとどまった。種類別にみると、デスクトップPCの出荷台数は8万台。一方、ノートPCは52万5千台だった。JEITAによると、「2月は、個人向けが堅調に推移したものの、法人向けが低調な水準となり、台数・金額ともに前年同月を下回った。」という見解を示した。 26年2月 出荷台数・金額前年比（JEITA） 　前年比をみると、全体では台数ベースで87.5％、金額ベースは88.1％と共に2ケタマイナスとなった。デスクトップPCにおける台数前年比は90.7％、金額は94.7％と共に9割台だったものの、構成比で86.6％を占めるノートPCの台数が87.1％、金額が86.9％と2ケタマイナスになったことが、全体に大き

東京・池袋西口の新しいランドマークとして3月14日に開業した「IT tower TOKYO」。同施設の2～4階にオープンした「ビックカメラ池袋西口IT tower店」は、初日から大きな賑わいを見せた。これまでのビックカメラとは異なるフロア構成で、20～30代の若い女性客を取り込む。「家電×衣・食・住」のクロスマーチャンダイジング（クロスMD）戦略を分析する。 「IT tower TOKYO」の2～4階に開店した「ビックカメラ池袋西口IT tower店」 「家電×衣・食・住」で生まれる「暮らしのイメージ」提案 　ビックカメラ池袋西口IT tower店は2階が「食」、3階が「衣」、4階が「住」と、フロアごとにテーマを設定。家電と関連雑貨・日用品などを並べることで、来店客が自分の生活シーンを自然に思い描ける売り場を演出している。 　家電単体の展示だと、どうしても価格やスペック比較に終始しがちだ。品揃えが豊富でも「機能に大した差がない」と思えば、選択する上で価格だけが最優先される。これだと、リアル店舗での買い物体験に新しい発見がないし、面白くない。「ネッ

地デジ移行後、薄型テレビ市場では国内メーカーの明暗が鮮明となった。シャープは14年に40.1％でピークを迎えた後、価格競争の長期化で収益が悪化し、16年に鴻海傘下へ。東芝は15年の粉飾問題を機に生産撤退し、シェアは後退。対照的に11年参入のHisenseは12年0.7％から18年10.2％へ急伸し、東芝映像ソリューションを傘下に収めた。パナソニックはプラズマ撤退後にシェアが縮小し、18年には16.8％へ低下。ソニーは13年に1割を切ったが、方針転換で再び上向いた。19-25年は中国勢が台頭し、Hisenseは25年に16.6％、TCLは10.2％を獲得。SKYWORTHも参入し、25年以降はパナソニックの海外販売を担うなど、日本メーカーは中国・台湾勢との提携・収れんが進む構図が強まった。

現在、コンパクトデジカメ（コンデジ）市場が盛り上がっています。2025年の販売台数は対前年比で127.4％を記録。伸長の要因はSNSに端を発する若年層のレトロブームと推察されます。加えて、従来からのユーザーの支持も根強く残っており、底堅い需要がうかがえます。スマートフォンでの写真・動画撮影が一般化する中、コンデジ購入者はどこに魅力を感じ、何を目的として購入しているのでしょうか。また、どのようなシーンでコンデジを使用し、撮影したデータをどのように活用しているのでしょうか。本調査では直近3年以内のコンデジユーザーを対象に、購入のきっかけや製品選定のポイント、利用状況、今後のデジカメ購入意向などを明らかにします。

漢王友基合同会社 XPPen ご利用中のサービス BCNランキング・データサービス(Miniプラン) 　導入前　 市場全体における自社シェアが不明瞭で、競合の販売動向も「推測」の域を出なかった。 　導入後　 競合他社を含む市場シェアを数値で可視化。新製品発売後の推移を迅速に追跡し、次なる戦略の判断材料に。 まずはお気軽にお問い合わせください ▶感覚的な市場把握から、データに基づいた客観的な分析へ。 導入前のご状況を教えてください。 　ペンタブレット市場における自社のポジションや、製品ごとの詳細な販売状況を正確に把握できていないという課題を抱えていました。自社データだけでは、「市場全体の中で何が起きているのか」が見えず、競合製品を含めた実売データやシェアの可視化が部署内でも急務となっていました。このような「市場の不透明さ」を解消し、より精緻な市場分析を行うことを目的に、サービスの導入を決定しました。 どのような点が導入の決め手になりましたか。 　弊社製品の主要な取扱店の実売データを集計対象として広く網羅していた点です。すべての店舗ではないにせよ、市

CIPAが発表した統計によると、2025年のデジタルカメラ国内出荷台数は約99万6千台（前年比98.4％）。月次推移では春の4月に8万7千台でピークを迎えた後、夏場は横ばいで推移。しかし10月以降に急増し、10〜12月はいずれも10万台超えを記録した。2026年1月の出荷台数は7.8万台で前年同月比158.5％と大幅増。ただし統計参加企業の追加による影響が含まれる。タイプ別ではレンズ一体型・ミラーレスともに前年比150％超と好調な一方、一眼レフは前年並みにとどまった。年末商戦を中心に市場回復の兆しが見られるなか、2月末から3月初旬に開催されたCP+2026の来場者数も前年比約104％と増加し、市場の活況が裏付けられた。

2026年の家電量販店市場はどうなるのでしょうか？3回目の最終回は上新電機とノジマの2社。4月のJoshinへの商号変更に向け、リフォーム事業強化への布石を打つ上新電機、法人向けEOSの特需を見事にとらえたノジマを決算情報などから分析します。

薄型テレビ市場は地上デジタル放送（地デジ）の普及とともに拡大した。07年を指数100とすると、地デジ移行と家電エコポイント事業が追い風となり、販売台数は10年に304.6、11年も254.4と高水準を記録する。11年の地デジ完全移行後は買い替え需要が前倒しされた反動で市場が縮小し、13年以降は基点を下回った。 05-11年のメーカーシェアでは、シャープが4割前後を占め独走。ソニーとパナソニックが続き、東芝はREGZAの浸透で10年に2位へ浮上した。一方、日立・ビクター・バイ・デザイン・三菱、そしてパイオニアなどプラズマ勢は撤退が相次ぐ。価格競争の激化や採算性の悪化が背景にあり、薄型テレビ市場は大きな構造転換期を迎えていた。

26年2月のデジタルカメラ市場は、レンズ一体型が台数・金額ともに前年比2ケタプラスを維持し、好調が続いた。一方、レンズ交換型は前年を上回ったものの、伸びは徐々に鈍化している。ミラーレス一眼では「VLOGCAM ZV-E10 II」が販売を牽引し、ソニーのシェアが上昇。2位のキヤノンとの差を広げつつある。市場全体では、JK Imagingが前月からシェアを伸ばし、エントリー層を中心に存在感を強めた。

パソコン市場（タブレット含む）は17か月ぶりに台数・金額で前年割れ。Windows 10サポート終了の反動減が始まり、半数を占めるノートの落ち込みが響いた。平均単価は上昇が続き、メモリーやSSD高騰もあって当面は厳しい展開。タブレットは前年比が不安定で、1月の2ケタ増後に再びマイナス。シェア6割近いアップルの失速が全体を押し下げた。

スマートフォン市場は、26年3月に予定されるdocomoの3Gサービス終了を背景に需要が活性化している。キャリア別ではdocomoのシェアが右肩上がりで推移し、3割を超えた。メーカーシェアではアップルが6割台を維持し、「iPhone 17」ベーシックモデルが販売を牽引。SIMフリー市場でも4割台後半と存在感が強い。一方、Androidでは「Galaxy A25 5G」「Galaxy S25」「Pixel 9a」が売れ筋で、SAMSUNGとGoogleのシェア差は約2ポイントと競争が続いている。

薄型テレビ市場は前年並みを維持している。有機ELテレビは減少傾向が続く一方、4K以上の液晶テレビは単価上昇を背景に金額ベースで2ケタ増と対照的だ。新生活需要を控えるなか、平均画面サイズはやや小型へと振れ始めた。メーカーシェアはTVS REGZAが首位を堅守し、大きな順位変動はない。関連市場のレコーダーは、TVS REGZAに続きソニーも出荷終了を発表。約5年ぶりに台数・金額とも前年プラスとなったが、市場規模は3年前の8割にとどまる。

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 薄型テレビ（液晶テレビ、有機ELテレビ）、レコーダー、デジタルカメラ（一体型、交換型）、パソコン（ノート、デスクトップ）、タブレット端末、スマートフォンの各市場概況について、直近1年間の動きをビジュアルで把握できます。では、直近の各市場の動きを抜粋して簡潔に紹介します。 ※2026年2月までのデータを集計した概況となります。 ---------- メーカー再編や市場撤退で波乱の予感 2026年2月の市場概況は、各カテゴリーで数字の明暗が分かれ、先行きの見通しが難しい状況だ。 ・薄型テレビ市場は前年並みの水準で推移している。しかし、日本メーカーが相次いで中国メーカーと手を組むことが報道され、今後の市場構造の変化が注目される。 ・レコーダー市場は、ソニーの出荷終了発表をきっかけに大きく動いた。1月

Windows 10のサポート終了を追い風に、2025年のPC市場は販売数が前年を大きく上回りました。一方、2026年以降は反動減や円安・部品需給の悪化といったマイナス要因が重なる見通しです。本予測では、ノートPCとデスクトップPCを対象に、2021年から2025年にかけての販売データをメーカー別・チャネル別・画面サイズ帯別に詳細に分析し、PC市場の「今」と2026年の「これから」を多角的に読み解きます。 　BCNでは全国20社、2350店舗（2025年12月時点）の家電量販店やPCショップ、ネットショップから販売データ（POSデータ）の提供を受け、BCNランキングとして事業を行っています。本予測はBCNランキングを基に分析し、日本銀行・総務省ほか政府機関および業界団体の公表データも参照しながら、PC市場の実態を考察したものです。 販売予測で分かること 市場全体のトレンド：販売数・出荷数の推移と、2026年に向けた販売予測 技術・製品トレンド：Windows PC AI対応の販売状況 チャネルトレンド：リアル店舗とネット販売数・販売額の構成比変化

デジタルカメラ市場は今、新たな局面を迎えています。「エモい写真」ブームやレトロデザイン機種への注目が新たな需要を喚起し、メーカー勢力図にも変化が生じています。本予測では、レンズ一体型とミラーレス一眼を対象に、2021年から2025年にかけての販売データをメーカー別・チャネル別・画素数帯別に詳細に分析し、デジタルカメラ市場の「今」と2026年の「これから」を多角的に読み解きます。 　BCNでは全国20社、2350店舗（2025年12月時点）の家電量販店やPCショップ、ネットショップから販売データ（POSデータ）の提供を受け、BCNランキングとして事業を行っています。本予測はBCNランキングを基に分析し、日本銀行・総務省ほか政府機関および業界団体の公表データも参照しながら、デジタルカメラ市場の実態を考察したものです。 販売予測で分かること 市場全体のトレンド：販売数・出荷数の推移と、2026年に向けた販売予測 技術・製品トレンド：レンズ一体型とミラーレス一眼の販売状況 チャネルトレンド：リアル店舗とネット販売数・販売額の構成比変化...