ホームルーター市場、需要・利用比率とも右肩上がりで推移

ホームルーター市場は3月に販売台数が大幅に増加する。BCNが実施した無線LANルーター調査によると、ホームルーター購入の最も大きな要因は「引っ越し」だった。また回答者のうちホームルーター利用者が初めて4分の1を超えたことが明らかになった。

　家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」を使い、2022年10月の販売台数を「100.0」としたホームルーターの販売台数指数を算出したところ、直近3年間で緩やかな増加傾向となっている。需要期は3月で、年間販売台数の約15-16％を占める。23年3月は173.2、24年3月は191.2を記録。25年3月は188.5と前年よりも若干減少したが、毎年3月は高い水準に達する。これは新生活に備え、年度末の引っ越しが増える時期にあたるためと考えられる。

　BCNでは無線LANルーター購入者調査を実施している。直近5年間の調査結果から、ルーターの種類別構成比を算出したところ、ホームルーターユーザーの比率が年々増加していることが分かった。25年の調査では、ついに4分の1を超え、25.1％に達した。先の販売台数指数が右肩上がりに推移していることと連動していると言える。

　また、ホームルーターユーザーの購入理由は「引っ越しをした」が最も高い比率となる。これも3月にホームルーターの販売が増加することの裏付けとなる。ほかの上位の購入理由としては、「固定回線を引かずにWi-Fiを利用したかった」や「固定回線の契約を見直した」となっている。

　調査結果から、ホームルーターと無線LANルーターの属性を比較してみると、ホームルーターユーザーでは、20代や女性の比率が高いことが特徴として挙げられる。

　最後にキャリアシェアをみる。23年9月頃まではdocomoとSoftBankが首位争いを展開していた。しかし、24年以降はdocomo優勢の状況が続く。特に24年3月に直近3年間で最も高い54.8％を記録、その後も5割に達する月もある。UQ mobile/auは10-20％の間で推移し、上位3キャリアが95％近くを占める。

　5Gエリアの拡大や導入障壁の低さにより、今後もホームルーターの販売増が見込めそうだ。（BCN総研・森英二）

記事内で使用した調査の概要

調査名：第9回 無線LANルーター購入者調査 報告書

調査概要

調査方法：インターネット調査

　調査地域：全国

　サンプル：1000件

調査対象

　無線LANルーターもしくはホームルーターの購入から2年未満の人

調査実施期間

　2025年8月8日-8月13日 6日間