薄型テレビ メーカー別販売台数シェア（2026年上半期） 　「BCNランキング」によると、2026年上半期の薄型テレビメーカー別販売台数シェアで、TVS REGZAが首位を獲得した。同社が次の一手として打ち出したのが、次世代ディスプレー技術と位置付ける「RGB Mini LED」の普及だ。 　RGB Mini LEDは、赤・緑・青（RGB）それぞれのLEDを独立して発光・制御するディスプレー技術。従来のMini LEDに比べて色純度が高く、広い色域を実現するほか、明るさと色を同時に精密制御できるため、高コントラストな映像表現を可能にする。 　26年に入り、RGB Mini LEDテレビにはソニー、TVS REGZA、TCL、Hisenseが相次いで参入している。しかし、26年6月時点の販売台数構成比は1％ほどに過ぎない。また、同月の65V型液晶テレビ全体の平均単価は約16万円であるのに対し、65V型のRGB Mini LEDテレビは約41万円と、2倍以上の開きがある。 ZX3Sシリーズ 　こうした中、7月6日にTVS REGZAはRGB Mini

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 -------------------- ※2026年6月までのデータを集計したトレンドとなります。 モデルチェンジでパナソニックのシェア躍進、薄型テレビ ― 2026年7月 薄型テレビ市場では平均単価の上昇が続いている。要因の一つは、50型以上の構成比が5割に迫り、大画面化が進行していることが挙げられる。 薄型テレビ市場全体のメーカー別シェアでは、パナソニックが前月から4ポイント近くシェアを伸ばした。新製品への切り替えに伴う販売増が寄与したとみられる。この傾向は4K液晶テレビと有機ELテレビで特に顕著だった。 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。貴社の次なるビジネス戦略立案において不可欠な情報になると

内閣府の消費動向調査によると、2025年に二人以上世帯のテレビの保有台数が2台を下回った。一方、スマートフォン（スマホ）は2.28台となっている。テレビの保有台数が1台を超えてからピークに達するまでに30年かかったのに対し、スマホはわずか10年、3倍のスピードで普及した。スマホで動画配信サービスを楽しむなど視聴スタイルの多様化が、テレビの保有台数の低下につながっている。 カラーテレビと携帯電話・スマートフォンの保有台数推移（二人以上の世帯） 内閣府 消費動向調査を基にBCN総研で作成 「家電の王様」だったカラーテレビのピークは2005年 　日本初のカラーテレビは、カラー放送の本放送が始まった1960年に東京芝浦電気（現・東芝）が開発した。カラーテレビの保有台数の統計を取り始めたのは1967年からだ。表の単位は100世帯当たりの平均保有台数のため、1世帯当たりに換算すると当時は0.016台となる。白黒テレビが主流で、カラーテレビは高根の花だった。 　1970年代に入ると、「新・三種の神器」としてカラーテレビ、エアコン（クーラー）、自動車が3Cとして

2026年に入り、Blu-ray関連機器の出荷終了や生産完了の発表が相次いでいる。こうした動きは、10年代に始まったBlu-rayメディアの販売終了や事業撤退の“連鎖”なのだろうか。時系列を整理すると、その答えは必ずしも単純ではない。 10年代：メディアメーカーの撤退が相次ぐ 　まず、Blu-rayメディアをはじめとする光メディア市場から、日本の大手メーカーが撤退し始めたのは10年代半ばである。15年12月、太陽誘電が光記録メディア製品の販売を終了。続いて、19年12月には三菱ケミカルメディアがCMC Magnetic Corporation（現Verbatim）へ事業売却を行い、国内で存在感のあったメディア供給企業が次々と市場から姿を消していった。 20年代：メディア生産自体も停止へ 　この流れは20年代にも及び、国産Blu-rayメディアは縮小の一途をたどった。23年2月、パナソニックが録画用Blu-rayメディアの生産を完了。続いて25年2月にはソニーも生産を終了した。 　こうしたBlu-rayメディアの動きだけを見ると、供給が細った結果、

地デジ移行後、薄型テレビ市場では国内メーカーの明暗が鮮明となった。シャープは14年に40.1％でピークを迎えた後、価格競争の長期化で収益が悪化し、16年に鴻海傘下へ。東芝は15年の粉飾問題を機に生産撤退し、シェアは後退。対照的に11年参入のHisenseは12年0.7％から18年10.2％へ急伸し、東芝映像ソリューションを傘下に収めた。パナソニックはプラズマ撤退後にシェアが縮小し、18年には16.8％へ低下。ソニーは13年に1割を切ったが、方針転換で再び上向いた。19-25年は中国勢が台頭し、Hisenseは25年に16.6％、TCLは10.2％を獲得。SKYWORTHも参入し、25年以降はパナソニックの海外販売を担うなど、日本メーカーは中国・台湾勢との提携・収れんが進む構図が強まった。