BCNランキングを使い、フィーチャーフォンとスマートフォンを合わせた携帯電話市場の動きを四半期ベースごとに、2018年から26年1Qまでの約8年の動きを振り返る。概して販売数が増加するのは1Q（1-3月）だ。理由としては、新生活に備え新たな端末を購入する傾向が強いため。他に4Q（10-12月）も販売数増加する。こちらはボーナス商戦の影響が大きい。 18年以降の携帯電話市場をデータで追う 携帯電話市場の販売台数指数推移（18年1Q=1.00） 　18年1Qの販売台数を「1.00」として指数を算出した。19年1Qは前年の同期を上回る販売になった。要因は通信料金と端末代金を分離するという、電気通信事業法改正案の閣議決定がなされたことが大きい。加えてキャリアの料金体系変更も発表され、駆け込み需要が発生した。同年10月には分離プランが義務化されたこと、消費増税によって携帯電話の販売は大きく落ち込んだ。 　20年1Qは、新型コロナウイルスの感染拡大により家電量販店やキャリアショップの営業時間を短縮したことが響き、新生活需要は喚起されなかった。その後も緊急事態

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年4月までのデータを集計したトレンドとなります。 キヤノンが更にシェアを伸ばし、8か月ぶりに2割超 -- 2026年5月 デジタルカメラ市場は、レンズ一体型・交換型ともに前年比で2ケタ増となった。特に市場の約4分の3を占めるレンズ一体型は前年のおよそ1.5倍と需要は高水準で推移している。 ミラーレスのメーカーシェアでは、キヤノンがソニーを抜いて首位になった。この順位変動が全体にも影響し、キヤノンは前月から更にシェアを伸ばし、2位のJK Imagingとの差を広げた。 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。貴社の次なるビジネス戦略立案において不可欠な情報になると思います。ぜひこの機会に、BCN総研

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年4月までのデータを集計したトレンドとなります。 3G終了にもかかわらず、反動減は軽微 -- 2026年5月 スマートフォン市場は、3Gサービス終了後もほぼ前年並みを維持しており、その影響は限定的だった。2月以降、キャリアフリーの構成比は右肩上がりで推移した。 メーカーシェアではアップルが6割を占める。Android OS搭載に絞ると、SAMSUNGが首位を維持し、Googleが追う展開。OPPOは前月から4.5ポイント伸ばし、シャープを抜いて3位となった。 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。貴社の次なるビジネス戦略立案において不可欠な情報になると思います。ぜひこの機会に、BCN総研のレポー

-------------------- 日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年4月までのデータを集計したトレンドとなります。 部材高騰が市場を直撃、平均単価の上昇続く -- 2026年5月 タブレット端末を含むパソコン市場は、平均単価の上昇が続いており、DRAMやSSDの値上がりがあらわれている。ノートでは、さらなる単価上昇前の購入需要がみられ、前年比プラスとなった。特に比較的安価な「MacBook Neo」の需要増もあり、アップルは首位争いを繰り広げる富士通やNECに迫った。 一方、タブレット端末は3か月連続で前年割れとなっている。主因はアップルの販売減で、前年の6-7割にとどまっていることが市場全体に影響した。 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立

-------------------- ※2026年4月までのデータを集計したトレンドとなります。 4K以上の液晶がけん引するも有機ELが足かせ -- 2026年5月 薄型テレビ市場の過半を占める4K以上の液晶テレビは2ケタプラスと好調に推移している。一方で、有機ELテレビの減速が影響し、市場全体ではほぼ前年並みにとどまった。 メーカーシェアに大きな変化はみられず、TVS REGZAが首位で、以下、シャープ、Hisenseと続く。液晶4K以上では、ソニーを抜いてTCLが4位になったが、両社のシェア差は僅差。 レコーダー市場は1ケタのマイナスだった。3年前と比較すると市場規模はおよそ半分となり、厳しい状況が続く。加えて、民放キー局系BS4Kの5社が免許更新を行わないことも、市場にとってマイナス要因となりそうだ。 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。貴社の次なるビジネス戦略立案において不可欠な情報になると思います。ぜひこの機会に、BCN総研のレポートをご活用