8月のデジカメ国内出荷、ミラーレスが大幅減 台数・金額ともに26年最低
カメラ映像機器工業会（CIPA）は10月1日、2026年8月のデジタルカメラ出荷統計を発表した。本稿では、このデータをもとに同月の国内出荷動向を振り返る。なお、本文中の台数は一部概数で表記している。
26年8月のデジタルカメラ出荷台数は7.8万台（前月比81.0％）、出荷金額は50億6300万円（同64.7％）と、いずれも前月を下回った。タイプ別にみると、レンズ一体型の出荷台数は5万台（前月比91.0％）、出荷金額は20億7500万円（同70.2％）となった。台数は前月から1割弱の減少にとどまった一方、金額は約3割減少した。ミラーレスも出荷台数が2.7万台（同67.6％）、出荷金額は29億3800万円（同61.1％）となり、台数・金額ともに前月から3割以上減少した。ミラーレスの台数、金額はいずれも26年に入ってから最も低い水準となった。
レンズ一体型は台数に比べて金額の減少幅が大きく、ミラーレスは台数・金額ともに大きく落ち込んだ。そこで、タイプ別の平均単価をみる。
レンズ一体型の平均単価は4万1400円（前月比77.1％）となり、前月から2割以上下落した。台数の減少幅は小さかったものの、平均単価の大幅な下落が金額を押し下げた。一方、ミラーレスの平均単価は10万8800円（同90.4％）と、下落幅は1割弱にとどまった。金額の減少には、平均単価よりも台数の大幅な落ち込みが大きく影響した。（BCN総研・大嶋敬太）
※CIPAの統計の参加会社は以下の9社。
OMデジタルソリューションズ（株）、キヤノン（株）、（株）ケンコー・トキナー、（株）シグマ、ソニー（株）、（株）ニコン、パナソニック（株）、富士フイルム（株）、リコーイメージング（株）
※2026年1月分より、株式会社ケンコー・トキナーがデジタルカメラ統計に参加。
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