7月のデジカメ国内出荷、ミラーレスがけん引
カメラ映像機器工業会（CIPA）は9月1日、2026年7月のデジタルカメラ出荷統計を発表した。本稿では、このデータをもとに同月の国内出荷動向を振り返る。なお、本文中の台数は一部概数で表記している。
26年7月のデジタルカメラ出荷台数は9.6万台（前月比109.1％）、出荷金額は78億3000万円（同122.8％）と、いずれも前月を上回った。タイプ別にみると、レンズ一体型の出荷台数は5.5万台（前月比105.9％）、出荷金額は29億5700万円（同119.6％）。ミラーレスも出荷台数が4万台（同113.6％）、出荷金額は48億700万円（同125.0％）となった。6月はレンズ一体型の台数増加が目立ったが、7月はミラーレスが台数・金額ともに前月より二ケタ増となり、全体をけん引した格好だ。
両タイプともに、台数に比べて金額の伸びが大きかった。そこで、タイプ別の平均単価をみる。
レンズ一体型の平均単価は5万3700円で、26年4月以来、3カ月ぶりに5万円台に回復し、今年に入ってから最も高い値となった。ミラーレスは12万400円（同110.0％）となり、26年5月に次ぐ高い水準となった。（BCN総研・大嶋敬太）
※CIPAの統計の参加会社は以下の9社。
OMデジタルソリューションズ（株）、キヤノン（株）、（株）ケンコー・トキナー、（株）シグマ、ソニー（株）、（株）ニコン、パナソニック（株）、富士フイルム（株）、リコーイメージング（株）
※2026年1月分より、株式会社ケンコー・トキナーがデジタルカメラ統計に参加。
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