地デジ移行後、薄型テレビ市場では国内メーカーの明暗が鮮明となった。シャープは14年に40.1％でピークを迎えた後、価格競争の長期化で収益が悪化し、16年に鴻海傘下へ。東芝は15年の粉飾問題を機に生産撤退し、シェアは後退。対照的に11年参入のHisenseは12年0.7％から18年10.2％へ急伸し、東芝映像ソリューションを傘下に収めた。パナソニックはプラズマ撤退後にシェアが縮小し、18年には16.8％へ低下。ソニーは13年に1割を切ったが、方針転換で再び上向いた。19-25年は中国勢が台頭し、Hisenseは25年に16.6％、TCLは10.2％を獲得。SKYWORTHも参入し、25年以降はパナソニックの海外販売を担うなど、日本メーカーは中国・台湾勢との提携・収れんが進む構図が強まった。

薄型テレビ市場は地上デジタル放送（地デジ）の普及とともに拡大した。07年を指数100とすると、地デジ移行と家電エコポイント事業が追い風となり、販売台数は10年に304.6、11年も254.4と高水準を記録する。11年の地デジ完全移行後は買い替え需要が前倒しされた反動で市場が縮小し、13年以降は基点を下回った。 05-11年のメーカーシェアでは、シャープが4割前後を占め独走。ソニーとパナソニックが続き、東芝はREGZAの浸透で10年に2位へ浮上した。一方、日立・ビクター・バイ・デザイン・三菱、そしてパイオニアなどプラズマ勢は撤退が相次ぐ。価格競争の激化や採算性の悪化が背景にあり、薄型テレビ市場は大きな構造転換期を迎えていた。

薄型テレビ市場は前年並みを維持している。有機ELテレビは減少傾向が続く一方、4K以上の液晶テレビは単価上昇を背景に金額ベースで2ケタ増と対照的だ。新生活需要を控えるなか、平均画面サイズはやや小型へと振れ始めた。メーカーシェアはTVS REGZAが首位を堅守し、大きな順位変動はない。関連市場のレコーダーは、TVS REGZAに続きソニーも出荷終了を発表。約5年ぶりに台数・金額とも前年プラスとなったが、市場規模は3年前の8割にとどまる。

26年1月パーソナルコンピュータ国内出荷実績（JEITA） 　一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）は2月25日、2026年1月のパーソナルコンピュータの国内出荷台数を発表した。デスクトップPCとノートPCを合わせた全体の出荷台数は57万9千台、前年比84.1％。出荷金額は781億円、前年比は90.8％で、台数・金額とも前年を下回った。 　種類別にみると、デスクトップPCの出荷台数は9万台で、ほぼ前年並み。一方、ノートPCでは48万9千台となり、前年比は81.9％と2ケタマイナスだった。全体の84.4％を占めるノートPCの落ち込みが、全体にも影響した形だ。 25年度パーソナルコンピュータ国内出荷台数実績推移（JEITA） 　25年度における、パーソナルコンピュータの国内出荷台数実績の推移をチャート化した。6月と9月、12月はGIGAスクール向けが含まれているため、他の月よりも出荷台数が高くなっている。 　Windows 10サポート終了（Win10 EOS）までは、買い替え需要を見込んで、前年を上回る出荷台数になった月が続いていた。25年

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年1月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- 4K液晶テレビが需要回復、市場全体に波及 薄型テレビ市場は、4K以上の液晶テレビの需要回復により、全体として前年並みの水準に戻った。4K未満の液晶テレビは前年を少し下回る水準だったが、有機ELテレビは前年の6割程度と厳しい。大画面化は着々と進んでおり、そのため、平均単価は上昇傾向が続く。メーカー別ではTVS REGZAが首位を独走している状況は続いている。 なお、関連市場であるレコーダーは、26年1月にTVS REGZAが販売を在庫限りとした影響もあり、今後も縮小が続く見通し。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供

2025年12月1日に、一般社団法人私的録音録画補償金管理協会（sarah）により、私的録音録画補償金の徴収が始まった。補償金額はレコーダー1台あたり200円（税込）、Blu-rayディスクは基準価格の1％（税別）だ。レコーダー市場に補償金制度だけでなく、メーカーの動向なども含め、市場に変化が起こっている。 　08年以降のレコーダー市場を色々な数値を使い、推移をみていく。販売データは、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」をもとに販売台数指数を算出した。出荷台数は、電子情報技術産業協会（JEITA）の民生用電子機器国内出荷統計から、BDレコーダーの出荷台数。ただし、以前は録再と再生専用を合計した出荷数の発表だったため、レコーダーとプレーヤーの出荷台数を使っている。総世帯の普及率と保有台数、平均使用年数は、内閣府の消費動向調査を用いる。こちらもJEITA同様、光ディスクプレーヤー・レコーダーを合わせた数値となる。 レコーダー市場の歴史を簡単に振り返り 　05年から06年頃、DVDの次の規格として、ソニーやパナソニックな

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2025年11月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- 液晶テレビと有機ELテレビを合わせた薄型テレビ市場全体は、ほぼ一年ぶりに台数・金額とも2ケタプラスとなった。特に4K以上の液晶テレビにおいて、販売台数が増加したことが、市場全体を押し上げた恰好だ。 一方、有機ELテレビは、一時期よりも前年同月比のマイナス幅が改善したものの、依然として縮小は続いている。3年前と比較し、販売台数は半分にも達していない。 レコーダー市場は直近13か間、台数は2ケタ減で推移しており、こちらも3年前と比べると半減、厳しい状況に変化はない。シェアの寡占化は進んでおり、パナソニックとシャープがけん引している。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2025年9月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- 薄型テレビ市場は4K以上の液晶テレビがけん引している。4K未満の液晶テレビは前年を少し下回り、有機ELテレビは前年2ケタマイナスだが、4K以上の液晶テレビが前年比プラスに押し上げている。薄型テレビ全体では50型以上の構成比が徐々に増加し、大型化が着実に進んでいる。 メーカーシェアに大きな変化は見られないが、TVS REGZAとシャープのシェアは上昇している。有機ELではパナソニックが首位を維持しているものの、7月以降シェアが下落している。 レコーダー市場における前年同月比のマイナス幅は小さくなっており、底打ちしたような恰好だ。シェア争いもパナソニックが首位、シャープが追いかける状況に変化はない。...

日本のデジタル家電市場の最新トレンドをまとめた「日本のデジタル家電市場概況」レポート（2025年8月分）より、薄型テレビとレコーダー市場の動向を紹介します。 薄型テレビ市場は3か月ぶりに前年超えを達成し、特に4K以上の液晶テレビが成長をけん引。有機ELテレビもマイナス幅が改善し、大画面化と平均単価の上昇が見られます。メーカー別では、TVS REGZAとパナソニックが躍進中です。 一方、レコーダー市場は依然縮小傾向にあるものの、8月は底打ちの兆し。売れ筋は5〜6万円前後の2チューナー・大容量モデルで、パナソニックとシャープが市場を支えています。