テレビ番組の録画やノートPCのデータバックアップなど、気軽に出し入れして持ち運べる外付けHDDにも、価格高騰の波が押し寄せている。全国の大手家電量販店やAmazonなどECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」の3月の月次データによると、市場全体の平均単価は1万9596円で、前年より3908円値上がりした。もっとも値上げ幅の大きいバッファローが、販売台数シェアでトップというのも興味深い。上位3社の人気モデルをチェックしながら、2023年3月以降の容量（TB）当たり単価の変動も追ってみた。 外付けHDDの販売台数シェア（2026年3月） 値上げ幅が大きいバッファロー、IOデータ機器は4月以降に反映か 　「BCNランキング」の2026年3月のデータによると、外付けHDD市場はバッファローとエレコム、アイ・オー・データ機器（IOデータ機器）、ウエスタンデジタル、シーゲートの5社で市場の98.2％を占める。販売台数シェア1位はバッファローで、半数を超える57.4％を獲得。2位がエレコムの17.3％、3位がIOデータ機器の13.6％

2026年に入り、Blu-ray関連機器の出荷終了や生産完了の発表が相次いでいる。こうした動きは、10年代に始まったBlu-rayメディアの販売終了や事業撤退の“連鎖”なのだろうか。時系列を整理すると、その答えは必ずしも単純ではない。 10年代：メディアメーカーの撤退が相次ぐ 　まず、Blu-rayメディアをはじめとする光メディア市場から、日本の大手メーカーが撤退し始めたのは10年代半ばである。15年12月、太陽誘電が光記録メディア製品の販売を終了。続いて、19年12月には三菱ケミカルメディアがCMC Magnetic Corporation（現Verbatim）へ事業売却を行い、国内で存在感のあったメディア供給企業が次々と市場から姿を消していった。 20年代：メディア生産自体も停止へ 　この流れは20年代にも及び、国産Blu-rayメディアは縮小の一途をたどった。23年2月、パナソニックが録画用Blu-rayメディアの生産を完了。続いて25年2月にはソニーも生産を終了した。 　こうしたBlu-rayメディアの動きだけを見ると、供給が細った結果、