業界動向

AIの拡大に伴い、DRAMやSSDなどの値上がりが顕著だ。今回はDRAMが、いつから値上がりし始めたのか、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」をもとに探ってみる。また、値上がりに伴い、平均容量の変化もみていく。 DDR4からDDR5への移行と揺り戻し 規格別販売数量構成比推移（週次） 　まず、DRAMの規格別販売状況について把握していく。現在、DDR4とDDR5がメインの規格となる。2025年5月第1週では、DDR4が62.1％、DDR5は32.2％だった。以降、DDR5の比率は7月第2週に4割、11月第1週に5割と徐々に増加していることが明らかだ。しかし、11月第4週の57.9％をピークに減少へと転じる。直近の26年1月第5週のDDR5の構成比は33.5％で、25年5月第1週とほぼ同じ構成比に戻っている状態だ。 　この構成比の増減には、単価の変動が大きく作用している。では次に1GBあたりの単価（GB単価）の推移をみていく。 GB単価はいつから急騰し始めたのか 規格別のGB単価推移（週次） 　まず、DDR4は、5月

短期連載＜2026年どうなる家電量販店＞では、2025年の家電流通市場や決算資料などを振り返りながら、家電量販店各社の26年を占う。今回はエディオンとヨドバシカメラ、ケーズホールディングス（ケーズHD）の3社をみよう。 「CEATEC 2025」に出展したエディオン 家電量販初の施策で攻めるエディオン 　エディオンの26年3月期上期決算は、猛暑によるエアコンとWindows 10のサポート終了（EOS）に伴うPC需要をはじめ、スマホ、ゲームが好調だったが、粗利ミックスで粗利益率が前年より0.27ポイント下回り、増収減益となった。売上高は3856億6800万円（前年同期比101.4％）、営業利益は137億8700万円（同95.1％）、経常利益は143億5300万円（同95.5％）、当期純利益は93億3600万円（同93.1％）だった。 　エディオンについては、家電量販業界初の新しい試みについて二つ取り上げたい。まずは、一つのアプリで異なるメーカーのスマート家電を遠隔操作できる「エディオンスマートアプリ」の開発・サービスインだ。25年4月にリリースし

最近では、クラウドストレージや外付けSSDが普及しているものの、USBメモリ市場は堅調な動きをみせている。家電量販店やネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」によると、2025年の販売数量は前年並みを維持した。手軽に持ち運べる物理メディアとしての利便性や、ネット環境に依存せずにデータの受け渡しが可能といった特性から、今後も一定の市場規模は維持されるとみられる。 USBメモリ　メーカー別販売数量シェア 　 　メーカー別販売数量シェアをみると、25年12月時点では1位がバッファロー、2位がキオクシア、3位がエレコムとなった。なかでも販売数量を大きく伸ばしたのがキオクシアだ。24年1月で6.7％だったシェアは、同年10月に18.5％とエレコムに僅差で2位争いを展開。25年3月に21.6％でエレコムを上回り、以降2割台を維持している。同年11月には首位のバッファローに0.2ポイント差まで迫った。翌12月は再び8.4ポイント差まで水をあけられたが、首位を充分に狙える位置にいる。 　キオクシアは、NANDフラッシュメモリを自社で開発・生産する

短期連載＜2026年どうなる家電量販店＞では、2025年の家電流通市場や決算資料などを振り返りながら、家電量販店各社の26年を占う。今回はヤマダデンキとビックカメラの2社だ。 2025年は6月から前倒しでエアコンが売れて好調だった エアコン、ゲーム、PCで売上増、住宅の狭小化で「コンパクト家電」も 　2025年の家電流通市場の全体を振り返ろう。「二季」といわれるほど夏の猛暑期間が長引き、家電量販店の主力販売商品であるエアコンが好調だった。また、6月に任天堂の新型ゲーム機「Nintendo Switch 2」が発売となりゲームが伸びたり、10月14日のWindows 10 サポート終了（EOS）にともなうPCの買い替え需要が発生したりした。ただ、ゲームやPCは粗利益率が低いカテゴリーのため、売上高は前年を上回っても、利益は下回るという企業もあった。 　インバウンドも引き続き好調だった。日本政府観光局（JNTO）によると、25年のインバウンドは4268万3600人（前年比115.8％）となり過去最多を記録。4200万人を突破した。都市部に店舗を多く構

2025年12月1日に、一般社団法人私的録音録画補償金管理協会（sarah）により、私的録音録画補償金の徴収が始まった。補償金額はレコーダー1台あたり200円（税込）、Blu-rayディスクは基準価格の1％（税別）だ。レコーダー市場に補償金制度だけでなく、メーカーの動向なども含め、市場に変化が起こっている。 　08年以降のレコーダー市場を色々な数値を使い、推移をみていく。販売データは、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」をもとに販売台数指数を算出した。出荷台数は、電子情報技術産業協会（JEITA）の民生用電子機器国内出荷統計から、BDレコーダーの出荷台数。ただし、以前は録再と再生専用を合計した出荷数の発表だったため、レコーダーとプレーヤーの出荷台数を使っている。総世帯の普及率と保有台数、平均使用年数は、内閣府の消費動向調査を用いる。こちらもJEITA同様、光ディスクプレーヤー・レコーダーを合わせた数値となる。 レコーダー市場の歴史を簡単に振り返り 　05年から06年頃、DVDの次の規格として、ソニーやパナソニックな