業界動向

テレビ番組の録画やノートPCのデータバックアップなど、気軽に出し入れして持ち運べる外付けHDDにも、価格高騰の波が押し寄せている。全国の大手家電量販店やAmazonなどECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」の3月の月次データによると、市場全体の平均単価は1万9596円で、前年より3908円値上がりした。もっとも値上げ幅の大きいバッファローが、販売台数シェアでトップというのも興味深い。上位3社の人気モデルをチェックしながら、2023年3月以降の容量（TB）当たり単価の変動も追ってみた。 外付けHDDの販売台数シェア（2026年3月） 値上げ幅が大きいバッファロー、IOデータ機器は4月以降に反映か 　「BCNランキング」の2026年3月のデータによると、外付けHDD市場はバッファローとエレコム、アイ・オー・データ機器（IOデータ機器）、ウエスタンデジタル、シーゲートの5社で市場の98.2％を占める。販売台数シェア1位はバッファローで、半数を超える57.4％を獲得。2位がエレコムの17.3％、3位がIOデータ機器の13.6％

BCNランキングを使い、フィーチャーフォンとスマートフォンを合わせた携帯電話市場の動きを四半期ベースごとに、2018年から26年1Qまでの約8年の動きを振り返る。概して販売数が増加するのは1Q（1-3月）だ。理由としては、新生活に備え新たな端末を購入する傾向が強いため。他に4Q（10-12月）も販売数増加する。こちらはボーナス商戦の影響が大きい。 18年以降の携帯電話市場をデータで追う 携帯電話市場の販売台数指数推移（18年1Q=1.00） 　18年1Qの販売台数を「1.00」として指数を算出した。19年1Qは前年の同期を上回る販売になった。要因は通信料金と端末代金を分離するという、電気通信事業法改正案の閣議決定がなされたことが大きい。加えてキャリアの料金体系変更も発表され、駆け込み需要が発生した。同年10月には分離プランが義務化されたこと、消費増税によって携帯電話の販売は大きく落ち込んだ。 　20年1Qは、新型コロナウイルスの感染拡大により家電量販店やキャリアショップの営業時間を短縮したことが響き、新生活需要は喚起されなかった。その後も緊急事態

中高や大学の入学、新社会人の入社による新生活がスタート。4月に入り、新学期を迎えた人も多いだろう。「電卓」はそんな新生活に向けて新たに準備しておきたいアイテムの一つ。全国の大手家電量販店やAmazonなどECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」の3月の月次データから、多くの人に選ばれた電卓をチェックしてみよう。 電卓の販売台数シェア（2026年3月） 平均単価は2000円以下 　「BCNランキング」では、「電卓」の実売データを収集している。電卓市場はカシオとシャープ、キヤノンの3社で97.5％を占める寡占市場。3月の販売台数シェアは、1位がカシオの71.8％、2位がシャープの15.4％、3位がキヤノンの10.3％となっている。 　平均単価はカシオが1924円、シャープが1737円、キヤノンが1370円で、2000円以下の製品が多く売れている。中には「その他」に含まれる松吉医科器械の「マツヨシ電卓付き点滴タイマー」という医療用電卓もある。同社の場合、平均単価は2580円ともっとも高い。 　BCNランキングで集計している電卓

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 -------------------- ※2026年6月までのデータを集計したトレンドとなります。 好調続く一体型、交換型は台数減、デジタルカメラ市場 ― 2026年7月 一体型市場は24年11月以降、20か月連続で販売台数が前年を上回る水準を維持している。一方、交換型は25年9月以降、台数・金額とも前年同月比プラスを維持してきたが、今月は台数がわずかに前年を下回った。 デジタルカメラ市場全体におけるメーカー別シェアでは、JK Imagingが首位を維持した。しかし、ミラーレスカメラの好調を背景にキヤノンがシェアを拡大し、首位とのシェア差は約1ポイントまで縮小した。 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 -------------------- ※2026年6月までのデータを集計したトレンドとなります。 3月以降の販売減は顕著だが、前年上回る水準を維持 ― 2026年7月 スマートフォン市場は3月にdocomoの3G停波を迎えた後、需要の鈍化が目立つものの、前年同月を上回る水準を維持している。キャリアフリーモデルの構成比は7か月ぶりに3割に迫り、市場構造の変化が緩やかに進みつつある。 Androidスマートフォンのメーカー別シェアでは、SAMSUNGの首位に変化はなかった。一方、Pixel 10aの販売が伸び悩んだことにより、Googleは前月からシェアを約4ポイント落とし、SAMSUNGとの差が広がった。 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業