短期連載＜2026年どうなる家電量販店＞では、2025年の家電流通市場や決算資料などを振り返りながら、家電量販店各社の26年を占う。今回はエディオンとヨドバシカメラ、ケーズホールディングス（ケーズHD）の3社をみよう。 「CEATEC 2025」に出展したエディオン 家電量販初の施策で攻めるエディオン 　エディオンの26年3月期上期決算は、猛暑によるエアコンとWindows 10のサポート終了（EOS）に伴うPC需要をはじめ、スマホ、ゲームが好調だったが、粗利ミックスで粗利益率が前年より0.27ポイント下回り、増収減益となった。売上高は3856億6800万円（前年同期比101.4％）、営業利益は137億8700万円（同95.1％）、経常利益は143億5300万円（同95.5％）、当期純利益は93億3600万円（同93.1％）だった。 　エディオンについては、家電量販業界初の新しい試みについて二つ取り上げたい。まずは、一つのアプリで異なるメーカーのスマート家電を遠隔操作できる「エディオンスマートアプリ」の開発・サービスインだ。25年4月にリリースし

2025年10月に迫るWindows 10のサポート終了を前に、PC市場は9か月連続で前年同月を上回る販売実績を記録しています。今回は、過去のサポート終了期と異なり、AI PCの登場が新たな需要喚起要因となっており、個人ユーザーにもAIの活用が浸透し始めています。ノートPCは円安やAI PCの影響で平均単価が上昇、デスクトップは落ち着きつつも長期的には上昇傾向です。また、タブレット市場では11インチ以上の大画面・125GB以上の大容量モデルが主流に。POSデータをもとに、PC・タブレット市場の最新トレンドを読み解きます。