スマートフォン市場の最新トレンド・6月市況動向

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況 」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。

スマートフォン市場は24年3月以降、販売台数が前年同月比プラスで推移。25年に入ると毎月の販売台数は前年同月の3割増という高いレベルとなった。電気通信事業法改正や本体価格の割引規制施行後も廉価販売が続いていることが、この販売増の要因と考えられる。

6月も販売台数は前年同月実績を上回り2桁増だったが、6カ月連続での3割増とはならなかった。

これまでも新生活シーズンで需要が活性化した後の5～6月は販売が落ち着く傾向があった。また、前年同月比の数値は母数となる前年同月の実績によって決まる。何らかの要因で前年同月の販売が大きく伸長すると、当月の伸長率は相対的に低くなるのは言うまでもない。

これらの要因から5月までは前年3割増だったのが6月の伸長は前年2割以下だったとしても、この伸長率だけ捉えて需要が鈍化したと捉えるのは早計だ。さらに今後の動向を注視していく必要がある。

販売台数のメーカーシェアでは依然としてアップルが50％以上を占めている。つまり、OSでのシェアでもiOSが50％以上を維持しているということだ。

一方のAndroid OS採用メーカーでのシェアではSAMSUNGが首位。前年6月の同社のシェアは10％以下だったが、本年3月以降は4カ月にわたってトップの座をキープし、シェアは倍以上に拡大した。これは主力のGalaxy S シリーズではなく、コスパに優れた「Galaxy A25」によるところが大きい。

SAMSUNGと拮抗しているのがGoogle PixelのGoogleで、6月の両者のシェアの差はわずか1.0ポイント。この2社を追ってシャープとFCNT、motorolaが競い合うという構図である。

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本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。貴社の次なるビジネス戦略立案において不可欠な情報になると思います。ぜひこの機会に、BCN総研のレポートをご活用ください。

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