日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 薄型テレビ（液晶テレビ、有機ELテレビ）、レコーダー、デジタルカメラ（一体型、交換型）、パソコン（ノート、デスクトップ）、タブレット端末、スマートフォンの各市場概況について、直近1年間の動きをビジュアルで把握できます。では、直近の各市場の動きを抜粋して簡潔に紹介します。 ※2026年3月までのデータを集計した概況となります。 ---------- 需要増の要素は多かったが、盛り上がりに欠ける 2026年3月の市場概況は、新生活需要やガラケー（3Gサービス）終了といった需要増の要因が複数存在したものの、全体としては今一つ盛り上がりに欠ける結果となった。 ・薄型テレビ市場全体では前年並みにとどまった。有機ELテレビは前年を大きく下回った一方で、4K以上の液晶テレビが堅調に推移し、そのマイナス分を補

内閣府の消費動向調査によると、2025年に二人以上世帯のテレビの保有台数が2台を下回った。一方、スマートフォン（スマホ）は2.28台となっている。テレビの保有台数が1台を超えてからピークに達するまでに30年かかったのに対し、スマホはわずか10年、3倍のスピードで普及した。スマホで動画配信サービスを楽しむなど視聴スタイルの多様化が、テレビの保有台数の低下につながっている。 カラーテレビと携帯電話・スマートフォンの保有台数推移（二人以上の世帯） 内閣府 消費動向調査を基にBCN総研で作成 「家電の王様」だったカラーテレビのピークは2005年 　日本初のカラーテレビは、カラー放送の本放送が始まった1960年に東京芝浦電気（現・東芝）が開発した。カラーテレビの保有台数の統計を取り始めたのは1967年からだ。表の単位は100世帯当たりの平均保有台数のため、1世帯当たりに換算すると当時は0.016台となる。白黒テレビが主流で、カラーテレビは高根の花だった。 　1970年代に入ると、「新・三種の神器」としてカラーテレビ、エアコン（クーラー）、自動車が3Cとして

現在、コンパクトデジカメ（コンデジ）市場が盛り上がっています。2025年の販売台数は対前年比で127.4％を記録。伸長の要因はSNSに端を発する若年層のレトロブームと推察されます。加えて、従来からのユーザーの支持も根強く残っており、底堅い需要がうかがえます。スマートフォンでの写真・動画撮影が一般化する中、コンデジ購入者はどこに魅力を感じ、何を目的として購入しているのでしょうか。また、どのようなシーンでコンデジを使用し、撮影したデータをどのように活用しているのでしょうか。本調査では直近3年以内のコンデジユーザーを対象に、購入のきっかけや製品選定のポイント、利用状況、今後のデジカメ購入意向などを明らかにします。

26年2月のデジタルカメラ市場は、レンズ一体型が台数・金額ともに前年比2ケタプラスを維持し、好調が続いた。一方、レンズ交換型は前年を上回ったものの、伸びは徐々に鈍化している。ミラーレス一眼では「VLOGCAM ZV-E10 II」が販売を牽引し、ソニーのシェアが上昇。2位のキヤノンとの差を広げつつある。市場全体では、JK Imagingが前月からシェアを伸ばし、エントリー層を中心に存在感を強めた。

パソコン市場（タブレット含む）は17か月ぶりに台数・金額で前年割れ。Windows 10サポート終了の反動減が始まり、半数を占めるノートの落ち込みが響いた。平均単価は上昇が続き、メモリーやSSD高騰もあって当面は厳しい展開。タブレットは前年比が不安定で、1月の2ケタ増後に再びマイナス。シェア6割近いアップルの失速が全体を押し下げた。