日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年1月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- 一体型の需要旺盛、前年比2ケタプラスを維持 デジタルカメラ市場は25年8月以降、販売台数・金額ともに2ケタプラスを維持している。市場の7割超を占めるレンズ一体型の需要が旺盛だ。レンズ交換型では、ミラーレスが前年比プラスを続けている。 メーカーシェアでは、KODAKが3か月ぶりに首位へ返り咲き、前月首位の富士フイルムは約5ポイントシェアを落とし、3位に後退した。ミラーレス市場ではソニーが3か月ぶりにシェア3割台へ回復している。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。貴社の次なるビジネス戦略立案において不可

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年1月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- 4K液晶テレビが需要回復、市場全体に波及 薄型テレビ市場は、4K以上の液晶テレビの需要回復により、全体として前年並みの水準に戻った。4K未満の液晶テレビは前年を少し下回る水準だったが、有機ELテレビは前年の6割程度と厳しい。大画面化は着々と進んでおり、そのため、平均単価は上昇傾向が続く。メーカー別ではTVS REGZAが首位を独走している状況は続いている。 なお、関連市場であるレコーダーは、26年1月にTVS REGZAが販売を在庫限りとした影響もあり、今後も縮小が続く見通し。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供

日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の家電量販店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 薄型テレビ（液晶テレビ、有機ELテレビ）、レコーダー、デジタルカメラ（一体型、交換型）、パソコン（ノート、デスクトップ）、タブレット端末、スマートフォンの各市場概況について、直近1年間の動きをビジュアルで把握できます。では、直近の各市場の動きを抜粋して簡潔に紹介します。 ※2026年1月までのデータを集計した概況となります。 ---------- デジタル家電市場、幸先良い26年のスタート 薄型テレビ市場は4K以上の液晶テレビがけん引し、全体として前年並みの水準に戻った。有機ELテレビは前年の6割程度と厳しいものの、市場構成比の5％未満であるため影響は限定的だ。 レコーダー市場は台数・金額とも前年同月比でマイナスが続き、規模は3年前の6割程度まで縮小している。 デジタルカメラ市場は25年8月以降、

AIの拡大に伴い、DRAMやSSDなどの値上がりが顕著だ。今回はDRAMが、いつから値上がりし始めたのか、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」をもとに探ってみる。また、値上がりに伴い、平均容量の変化もみていく。 DDR4からDDR5への移行と揺り戻し 規格別販売数量構成比推移（週次） 　まず、DRAMの規格別販売状況について把握していく。現在、DDR4とDDR5がメインの規格となる。2025年5月第1週では、DDR4が62.1％、DDR5は32.2％だった。以降、DDR5の比率は7月第2週に4割、11月第1週に5割と徐々に増加していることが明らかだ。しかし、11月第4週の57.9％をピークに減少へと転じる。直近の26年1月第5週のDDR5の構成比は33.5％で、25年5月第1週とほぼ同じ構成比に戻っている状態だ。 　この構成比の増減には、単価の変動が大きく作用している。では次に1GBあたりの単価（GB単価）の推移をみていく。 GB単価はいつから急騰し始めたのか 規格別のGB単価推移（週次） 　まず、DDR4は、5月

2025年12月1日に、一般社団法人私的録音録画補償金管理協会（sarah）により、私的録音録画補償金の徴収が始まった。補償金額はレコーダー1台あたり200円（税込）、Blu-rayディスクは基準価格の1％（税別）だ。レコーダー市場に補償金制度だけでなく、メーカーの動向なども含め、市場に変化が起こっている。 　08年以降のレコーダー市場を色々な数値を使い、推移をみていく。販売データは、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」をもとに販売台数指数を算出した。出荷台数は、電子情報技術産業協会（JEITA）の民生用電子機器国内出荷統計から、BDレコーダーの出荷台数。ただし、以前は録再と再生専用を合計した出荷数の発表だったため、レコーダーとプレーヤーの出荷台数を使っている。総世帯の普及率と保有台数、平均使用年数は、内閣府の消費動向調査を用いる。こちらもJEITA同様、光ディスクプレーヤー・レコーダーを合わせた数値となる。 レコーダー市場の歴史を簡単に振り返り 　05年から06年頃、DVDの次の規格として、ソニーやパナソニックな