2026年2月デジタルカメラ出荷実績（日本向け） 2026年2月デジタルカメラ出荷台数（日本向け） 　26年2月の出荷台数は、前月より1.4万台増加し9.2万台、出荷金額は62億1186万円となった。タイプ別にみると、レンズ一体型の出荷台数は4.8万台、出荷金額は19億5413万円。ミラーレスの出荷台数は4.3万台、出荷金額は41億7600万円で、2月の出荷台数が4万台を超えたのは2019年以来となる。一眼レフは出荷台数1338台、出荷金額8173万円だった。なお、26年1月よりケンコー・トキナーが統計対象に加わった。一眼レフの出荷台数は前年を上回ったものの、出荷金額は前年を下回った。25年2月比では80.9％（1億106万円）となっている。（BCN総研・大嶋敬太） ※CIPAの統計の参加会社は以下の9社。 OMデジタルソリューションズ（株）、キヤノン（株）、（株）ケンコー・トキナー、（株）シグマ、ソニー（株）、（株）ニコン、パナソニック エンターテインメント＆コミュニケーション（株）、富士フイルム（株）、リコーイメージング（株）...

現在、コンパクトデジカメ（コンデジ）市場が盛り上がっています。2025年の販売台数は対前年比で127.4％を記録。伸長の要因はSNSに端を発する若年層のレトロブームと推察されます。加えて、従来からのユーザーの支持も根強く残っており、底堅い需要がうかがえます。スマートフォンでの写真・動画撮影が一般化する中、コンデジ購入者はどこに魅力を感じ、何を目的として購入しているのでしょうか。また、どのようなシーンでコンデジを使用し、撮影したデータをどのように活用しているのでしょうか。本調査では直近3年以内のコンデジユーザーを対象に、購入のきっかけや製品選定のポイント、利用状況、今後のデジカメ購入意向などを明らかにします。

CIPAが発表した統計によると、2025年のデジタルカメラ国内出荷台数は約99万6千台（前年比98.4％）。月次推移では春の4月に8万7千台でピークを迎えた後、夏場は横ばいで推移。しかし10月以降に急増し、10〜12月はいずれも10万台超えを記録した。2026年1月の出荷台数は7.8万台で前年同月比158.5％と大幅増。ただし統計参加企業の追加による影響が含まれる。タイプ別ではレンズ一体型・ミラーレスともに前年比150％超と好調な一方、一眼レフは前年並みにとどまった。年末商戦を中心に市場回復の兆しが見られるなか、2月末から3月初旬に開催されたCP+2026の来場者数も前年比約104％と増加し、市場の活況が裏付けられた。

厚生労働省発表の実質賃金指数の前年比は、さほど上昇していない。しかし、総務省が発表している消費者物価指数では、2023年以降上昇し続けている。加えて、ドル円相場は150円台で推移し、円安が続いている。日本銀行が調査する生活意識に関するアンケートからも、景況感が悪く、暮らし向きもゆとりがないという結果が出ており、消費者を取り巻く環境が厳しい状況であることが明らかだ。このような状況下における、主要デジタル家電（テレビ、パソコン、デジタルカメラ、スマートフォン）の2026年の販売数を予測した。 　本予測作成の狙いは、生産・販売計画や販促計画策定時の参考に資すること。厳しい市場環境の中、本予測が何らかのヒントやアイデアにつながり、業界の発展と利益貢献につながれば幸いである。 　BCNでは全国20社、2350店舗（2025年12月時点）の家電量販店やPCショップ、ネットショップから販売データ（POSデータ）の提供を受け、BCNランキングとして事業を行っている。POSデータを用い、2021年から2025年の市場を振り返るとともに、市場をけん引する上位メーカー