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業界動向


AI需要でSSD価格が急騰。ボード型SSDの値動きとメーカー勢力図の変化
2025年夏以降、DRAMをはじめとしてSSDやHDDにも値上げの波が押し寄せている。要因は、AI向けの需要に対応するため、供給とのバランスが崩れていることだ。影響はコンシューマー市場にも波及している。加えて、26年2月にMicron Technologyがコンシューマー事業から撤退することを発表している。 今回は内蔵SSDにスポットを当てる。「いつから値上がりが始まったのか」「値上がりによって何が変化したのか」を、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」をもとに探った。 内蔵SSDには、M.2などの「ボード型」とそれ以外の2.5"内蔵型などの「その他」に2種類に分けることができる。現在では「ボード型」が6-7割を占めており、主流になりつつある。今回は「ボード型」のデータを使う。 値上がりはいつから始まったのか GB単価と平均容量の推移(週次) 週ごとに1GBあたりの単価(GB単価)を算出した。25年5月第1週のGB単価は、10.06円で、以降多少の変動はあるものの、10-11円の間で推移していた。しかし、11月

森英二
2月19日読了時間: 3分


PC・タブレット端末市場の最新トレンド -- 2026年2月
日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年1月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- 値上げ圧力による駆け込み需要発生か タブレット端末を含むパソコン市場は、25年12月は台数・金額ともに前年割れとなったが、一転して2ケタプラスに回復した。メモリー価格の高騰がパソコン価格の上昇につながるとの見方から、値上がり前の駆け込み需要が発生したと考えられる。市場の半数超を占めるノートでは富士通とNECが同率で首位となった。一方、平均単価が10万円を下回るレノボはシェアを伸ばした。 タブレット端末では、25年12月に前年比6割台まで落ち込んだが、26年1月は前年比2ケタプラスに急回復した。アップルが首位を維持しているものの、7月以降はシェアの振れ幅が大きく、安定していない。 ----------...

BCN
2月18日読了時間: 2分


デジタルカメラ市場の最新トレンド -- 2026年2月
日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年1月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- 一体型の需要旺盛、前年比2ケタプラスを維持 デジタルカメラ市場は25年8月以降、販売台数・金額ともに2ケタプラスを維持している。市場の7割超を占めるレンズ一体型の需要が旺盛だ。レンズ交換型では、ミラーレスが前年比プラスを続けている。 メーカーシェアでは、KODAKが3か月ぶりに首位へ返り咲き、前月首位の富士フイルムは約5ポイントシェアを落とし、3位に後退した。ミラーレス市場ではソニーが3か月ぶりにシェア3割台へ回復している。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供するものです。貴社の次なるビジネス戦略立案において不可

BCN
2月16日読了時間: 1分


薄型テレビとレコーダー市場の最新トレンド -- 2026年2月
日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の大手家電販売店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 ※2026年1月までのデータを集計したトレンドとなります。 ---------- 4K液晶テレビが需要回復、市場全体に波及 薄型テレビ市場は、4K以上の液晶テレビの需要回復により、全体として前年並みの水準に戻った。4K未満の液晶テレビは前年を少し下回る水準だったが、有機ELテレビは前年の6割程度と厳しい。大画面化は着々と進んでおり、そのため、平均単価は上昇傾向が続く。メーカー別ではTVS REGZAが首位を独走している状況は続いている。 なお、関連市場であるレコーダーは、26年1月にTVS REGZAが販売を在庫限りとした影響もあり、今後も縮小が続く見通し。 ---------- 本レポートは、BCN総研が提供するPOSデータサービスを活用して、市場動向の掌握や事業戦略の指針に役立つ洞察を提供

BCN
2月12日読了時間: 1分


日本のデジタル家電市場概況 -- 2026年2月
日本のデジタル家電市場の最新動向を網羅したレポート「日本のデジタル家電市場概況」の販売を開始しました。本レポートは、BCNが全国の家電量販店やAmazonなどのECサイトから日次で収集・集計するPOSデータ「BCNランキング」に基づき作成したものです。 薄型テレビ(液晶テレビ、有機ELテレビ)、レコーダー、デジタルカメラ(一体型、交換型)、パソコン(ノート、デスクトップ)、タブレット端末、スマートフォンの各市場概況について、直近1年間の動きをビジュアルで把握できます。では、直近の各市場の動きを抜粋して簡潔に紹介します。 ※2026年1月までのデータを集計した概況となります。 ---------- デジタル家電市場、幸先良い26年のスタート 薄型テレビ市場は4K以上の液晶テレビがけん引し、全体として前年並みの水準に戻った。有機ELテレビは前年の6割程度と厳しいものの、市場構成比の5%未満であるため影響は限定的だ。 レコーダー市場は台数・金額とも前年同月比でマイナスが続き、規模は3年前の6割程度まで縮小している。 デジタルカメラ市場は25年8月以降、

BCN
2月10日読了時間: 2分
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